世界がコロナ禍に苛まれて1年半。人々の生活だけでなく、経済も大きな影響を受けた。デジタル家電もその一つ。とはいえ、必ずしもマイナスの影響だけではなかった。巣籠り需要やテレワークの拡大で伸びた市場もあれば、外出自粛やイベントの消滅で縮小した市場もあった。BCNが集計するデジタル製品とその周辺製品、サプライ品のうち、年間販売金額のおよそ8割を占める上位21種の主要カテゴリ別に、コロナ禍の影響をまとめた。


　基準としたのは、コロナ禍前の2019年1～5月の販売台数。21年1～5月の販売台数と比べ、伸び率の高い順に並べた。1～5月の販売台数前々年比だ。最も売り上げを伸ばしたのは、有機ELテレビで217.5％だった。次いで、液晶ディスプレイの155.7％、無線LAN機器の147.1％、SSDの132.4％、ヘッドセットが129.1と続いた。

　その他、2ケタ増を記録したのがノートPCで127.8％、タブレット端末で114.8％。液晶テレビも伸びたが、108.9％と1ケタ台の伸びにとどまった。いずれも、巣籠り需要やテレワーク需要を受けて市場が拡大した。

　一方販売台数の縮小が最も大きかったのがデジタルビデオカメラで47.2％、次いでデジカメの49.9％。交換レンズが55.5％と続いた。いずれもカメラ関連市場で、半減の水準になった。もともとスマートフォン（スマホ）の台頭などで市場縮小の動きが止まらない状況だったところに、コロナ禍が直撃した。旅行ができず、外出もままならない状況の中、入学式や運動会といったイベントも軒並み中止やオンライン化に追い込まれ、カメラの出番が激減したためだ。

　PC関連では、市場拡大したノートPCを尻目にデスクトップPCが86.0％とマイナス。在宅勤務を筆頭にテレワークでは、ノートPCやタブレットPCが選択されたことが大きい。
 
　メーカー別の動きをみると、有機ELテレビの拡大に大きく寄与したのはシャープだ。昨年春に参入した後、着実に存在感を増し、この1～5月の販売台数シェアが17.8％と2割水準に接近。34.0％でトップのソニー、29.6％で2位のパナソニックに迫る勢いだ。

　液晶ディスプレイでは、21.2％でトップのI・Oデータ機器をシェア15.3％で追いかけるASUSが売り上げを伸ばしている。1～5月の販売台数前々年比で172.2％と堅調。13.3％でシェア3位のデルも前々年比297.2％と飛躍的に売り上げを伸ばした。

　SSDでは、シェア26.8％とトップWesternDigitalが、前々年比で169.5％と伸びているほか、シェア16.6％で2位のバッファローが前々年比313.5％と売り上げを3倍増させた。無線LAN機器では、41.7％でトップシェアのバッファローが前々年比136.9％と販売を拡大する一方で、シェア24.5で2位のTP-LINK Technologiesが前々年比321.8％と大躍進した。

　一方、市場がシュリンクした中で踏ん張ったのはデジタルビデオカメラのDJI。シェア10.0％と4位ながら、前々年比100.3％を維持した。スマホケースでは、シェア6.0％で4位のHameeが前々年比224.6％と大いに健闘した。（BCN・道越一郎）