自宅で仕事やゲームをする機会が増えた。コロナ禍によって、テレワークが普及したり外出自粛が求められたりしたためだ。この影響で液晶ディスプレイ市場が活況だ。昨年2月までは前年並み水準で販売が推移していたが、3月に入ると販売台数で119.0％、金額で113.0％と2桁の伸びを示すようになる。政府が1回目の緊急事態宣言を発出した4月以降は5割増から8割増の水準で販売が伸びた。台数前年比伸び率のピークは6月の189.1％。金額のピークは10月の201.1％で倍増した。この間、平均単価は2万円台前半で安定的して推移している。


　ここ数年でインチサイズの大きな変化はない。1月時点で販売台数構成比は20インチ台が74.7％と過半を占める。中でも22インチ以上24インチ未満が30.8％と最も売れている。30インチ以上の大型ディスプレイは6.5％を占めている。平均インチサイズは24.7インチだ。解像度別の構成比も同様に大きな変化は見られない。フルHD以上4K未満が販売台数全体の90.4％と大半を占めている。4K以上8K未満の高解像度は8.3％。販売金額構成比でも、フルHD以上4K未満が79.5％と大部分を占める一方、4K以上8K未満は19.6％とおよそ2割を占める状況だ。
 
　メーカー別の動きでは、この1年、アイ・オー・データ機器（I・Oデータ）とASUSでトップを取り合う状況が続いている。1月ではI・Oデータが23.8％でトップを走り、ASUSが18.2％で追いかけ、トップ集団を形成している。一方、1割前後のシェアでトップ集団に立ち向かうのはデル、BENQジャパン、日本エイサーだ。売れ筋は23.8インチで税別1万円台前半の製品。I・Oデータとデルの製品が人気だ。ASUSは24.5インチで2万円台前半の製品が売れている。
 
　液晶テレビでは年々大型化が進み、平均インチサイズが42.5と40を超えた。解像度でも4K構成比が60.3％と6割を超えている。大型・高解像度が当たり前になっているテレビに比べ、液晶ディスプレイは大きさや解像度といった基本スペックでの変化が少ない。複数人で楽しむテレビに比べ、個人で使用する機会が多いディスプレイはテレビに比べ小ぶりなものが好まれている。

　一方、作業効率を向上させる目的で、複数のディスプレイを利用する動きが広がっている。全体の平均単価は2万円台前半。圧迫感があり置き場所にも困る大型のディスプレイより、手頃な価格で購入できる標準的なサイズのディスプレイを複数使うスタイルが支持されているようだ。買い増し需要も活況を支えている。（BCN・道越一郎）