【家電コンサルのお得な話・27】 新型コロナウイルスによって、家電量販各社におけるネット通販の売り上げが伸びている。テレビや冷蔵庫、洗濯機などの大物家電は、ネットだけでなくリアル店舗で確認して交渉することをおすすめするが、インクカートリッジなどの消耗品やドライヤーなどの小物商品はネット通販で購入することも多いだろう。そこで気になるのが、配送料。最新の家電量販各社のネット通販の配送料をまとめた。
家電量販の店舗やネット通販で冷蔵庫などの大物商品を購入するときは、配送エリア内なら「無料配送」となっているケースが多い。その印象が強いためか、配送料に目が届かなかったり、配送料がかかってくる基準を知らなかったりする顧客は意外と多い。
また、ポイントをためるためにリアル店舗とネット通販共に同一の家電量販企業を使うことが多くなり、低額商品なら細かく配送料の他社比較を行わず、「仕方ないかな…」といった感覚で購入するケースも多いのではないだろうか。
各家電量販企業のネット通販での配送料を比較すると、図にあるように家電量販企業によって配送料がかかってくる金額にバラつきがある。
例えば、これからの年末時期に購入が多くなるインクカートリッジ(税込み価格2500円と仮定)1個をネット通販で購入するなら、ビックカメラ.comとヨドバシ・ドット・コム以外は550~590円(税込み)という決して無視できない配送料がかかる。そのため、低額商品の場合は家電量販企業の使い分けや2個以上のまとめ買いがお得になる。
最近は、ヨドバシ・ドット・コム以外、税込みの購入金額が3980~2000円未満なら、550~590円の配送料がかかる家電量販店が多い。1回の注文ごとに全国一律で配送料がかかる企業もある。
ただ注目したいのは、配送料は企業のキャンペーンや戦略によって変化すること。例えば、直近ではノジマが「11月4日(水)16時40分~12日(木)9:59までの期間限定で、同一カートお買い物合計金額2000円(税込)以上の場合、基本送料は無料」を打ち出していた。他にも、会員ランクを採用している企業では、配送料の特別料金を打ち出しているところもある。
配送料はネット通販が始まる前からサービスメニューとして設定されていたものだが、現在はネット通販の普及で、従来、持ち帰りだった商品の配送も増えている。配送個数の増加に対して、配達員の確保は難しいなど、企業にとって配送コストの負担は増える一方であるため、各社独自の明確な料金設定が行われている。
購入回数の多い消耗品・低額(小物)商品だからこそ、その都度、各社の配送料を比較して、お得な買い物をしていただければと思う。(堀田経営コンサルタント事務所・堀田泰希)
■Profile
堀田泰希
1962年生まれ。大手家電量販企業に幹部職として勤務。2007年11月、堀田経営コンサルティング事務所を個人創業。大手家電メーカー、専門メーカー、家電量販企業で実施している社内研修はその実戦的内容から評価が高い。
家電量販の店舗やネット通販で冷蔵庫などの大物商品を購入するときは、配送エリア内なら「無料配送」となっているケースが多い。その印象が強いためか、配送料に目が届かなかったり、配送料がかかってくる基準を知らなかったりする顧客は意外と多い。
また、ポイントをためるためにリアル店舗とネット通販共に同一の家電量販企業を使うことが多くなり、低額商品なら細かく配送料の他社比較を行わず、「仕方ないかな…」といった感覚で購入するケースも多いのではないだろうか。
各家電量販企業のネット通販での配送料を比較すると、図にあるように家電量販企業によって配送料がかかってくる金額にバラつきがある。
例えば、これからの年末時期に購入が多くなるインクカートリッジ(税込み価格2500円と仮定)1個をネット通販で購入するなら、ビックカメラ.comとヨドバシ・ドット・コム以外は550~590円(税込み)という決して無視できない配送料がかかる。そのため、低額商品の場合は家電量販企業の使い分けや2個以上のまとめ買いがお得になる。
最近は、ヨドバシ・ドット・コム以外、税込みの購入金額が3980~2000円未満なら、550~590円の配送料がかかる家電量販店が多い。1回の注文ごとに全国一律で配送料がかかる企業もある。
ただ注目したいのは、配送料は企業のキャンペーンや戦略によって変化すること。例えば、直近ではノジマが「11月4日(水)16時40分~12日(木)9:59までの期間限定で、同一カートお買い物合計金額2000円(税込)以上の場合、基本送料は無料」を打ち出していた。他にも、会員ランクを採用している企業では、配送料の特別料金を打ち出しているところもある。
配送料はネット通販が始まる前からサービスメニューとして設定されていたものだが、現在はネット通販の普及で、従来、持ち帰りだった商品の配送も増えている。配送個数の増加に対して、配達員の確保は難しいなど、企業にとって配送コストの負担は増える一方であるため、各社独自の明確な料金設定が行われている。
購入回数の多い消耗品・低額(小物)商品だからこそ、その都度、各社の配送料を比較して、お得な買い物をしていただければと思う。(堀田経営コンサルタント事務所・堀田泰希)
■Profile
堀田泰希
1962年生まれ。大手家電量販企業に幹部職として勤務。2007年11月、堀田経営コンサルティング事務所を個人創業。大手家電メーカー、専門メーカー、家電量販企業で実施している社内研修はその実戦的内容から評価が高い。