今年で10周年を迎えるイイオンナ推進プロジェクト（イイオンナ推進PJ）は、47都道府県に52カ所の支部を構える。ネーミングからモデルなど容姿端麗の女性たちが集まる団体と誤解されがちだが、新しい一歩を踏み出したいと思っている女性を後押しするための活動を展開している。毎年開催している11月7日の「イイオンナの日」イベント以外にも、今年は四つの分科会を立ち上げた。10年前に1人でプロジェクトを立ち上げた網野麻理代表に話を聞いた。

取材・文／細田 立圭志、写真／松嶋 優子

 

陸前高田市でのボランティアがきっかけ

　網野代表は、2011年11月7日に「イイオンナ推進プロジェクト」を立ち上げた。きっかけは、同年3月11日に発生した東日本大震災で、岩手県の陸前高田市にボランティアとして入ったときの体験からだ。

　「日本全体が自粛ムードで活気を失う中、被災地の女性の方々が本当に強くて、手伝っている私たちを気遣ったり、おもてなしをしたりする姿に心打たれました。女性がもっている強みを集結させることで、何か社会に貢献できるのではないかと思って立ち上げました」と、プロジェクトを発足させた当時を振り返る。被災地の力になろうと思って現地入りした自分が、逆に現地の女性たちに元気づけられたのだ。
 
　もともと起業したいという思いを抱きながら大手クレジットカード会社に勤めてた。「いつか、いつか」と思いながら、子育てで忙しかったこともあり月日が過ぎていった。そんなときに大震災が発生し、「自分がチャレンジしたい道を進んでいこうと思った」と決心して、5月末に独立した。

　行動は早かった。1人でイイオンナ推進プロジェクトを立ち上げ、同年11月7日を「イイオンナの日」と定めて、キックオフパーティーを開催。前職の上司や知り合いに声をかけて約100人を集めた。

　その後は毎年11月7日に、「女性が新たな一歩を踏み出す日」としたイベントを開催しながら、地方の支部を立ち上げていった。新しく一歩を踏み出した女性たちの講演や、参加者が自らの強みを発見したり、気付いたりするワークショップなどを催した。

　網野代表の本業は、企業のコーチングや研修、コンサルティングなどで、イイオンナ推進PJはライフワークとした完全なボランティア活動というから驚く。その後もSNSなどを通じて共感する女性たちの参加を募りながら、14年には全国13カ所で11月7日のイベントを一斉開催した。
   

何が女性たちを魅了するのか

　各地域のニーズはさまざまで、地域活性化に結び付けたり、老人ホームを元気づけたり、寺や神社など人が来なくなってしまった場所を活性化させたりと、さまざまだ。提出された企画書に網野代表が目を通し、趣旨に沿ったものを採用して各地のイベントとして実施した。

　18年に全国47都道府県に52支部が立ち上がり、今では本部に約15人、地方でイベントをする代表が約50人、それ以外に実行委員が多い地域で10人などがプロジェクトに所属する。多い地域ではイベントの参加者が100人や150人の規模になるという。

　メインは11月7日の「イイオンナの日」イベントだが、地域では定例会が実施されたり、PTAや子育ての兼ね合いから同じ人がずっと代表を務めなくてもよかったり、出入りは比較的自由となっている。「イイオンナ推進プロジェクト自体は収益を上げる組織ではないので、皆様の思いだけで成り立っている」という。そこまで女性たちを魅了するものは何なのか。
 
　網野代表は二つのメリットを上げる。一つが「社会のために貢献したい」と思っている人たちがプロジェクトを通して実現していくこと、もう一つが自己成長のためという。特に、自己成長では、自らがイベントの主催者に携わることで自分のスキルを磨けるメリットがある。

　一口にイベントの主催者といっても、企画から集客するための情報発信、実行委員たちのマネジメント、来客者のおもてなしなどさまざまなスキルが求められる。「経験したことがない女性たちに声をかけて、彼女たちが実践する中でリーダーシップが身についていく」と語る。

　「イイオンナ」というと、すでにバリバリ働いているキャリアウーマンや、高度な資格所有者などをイメージしがちだが、このプロジェクトでは、一歩を踏み出そうとしている女性たちを後押しすることが目的。また、全てを本部に頼るのではなく、自分で踏み出していこうとする意欲のある女性を応援してくれる組織といえる。

10年目となる「イイオンナの日」

　10年目となる「イイオンナの日」（11月7日）は、11月7日の13時～18時30分にオンラインで開催される。専用ホームページに必要事項を記入して無料登録することで参加できる。途中参加、退出も自由だ。今年は、イベントからさらに踏み込んだ四つの分科会を立ち上げた。

　具体的には、地域の魅力を女性目線で発信していく「地方創生チーム」、中学生や高校生、大学生などを対象にした「キャリア教育チーム」、仕事をしながらライフワークを探したり副業をマッチングしたりする「パラレルキャリアチーム」、女性が活躍するための環境づくりをテーマに研究する「女性応援チーム」――の四つだ。

　例えば、地方創生では、新型コロナで移住を考えてる女性たちのセーフティーネットとしての機能も狙っている。また、キャリア教育は、世代を超えた交流を通じて、若い女性がさまざまなキャリアやロールモデルを見つけてもらう。自分の考えが大人に承認されたり、応援してもらうと、その後の自信につながるケースも多いという。

　「このプロジェクトでは、資格取得や特別なスキルを身につけることを“強み”としているのではなく、自らの過去の経験をさかのぼって、強みは何かを掘り起こしていきます。同じ資格を持つ人は何人もいるけど、同じ人生を歩んでいる人は一人もいないので、それが新しい自分の強みになるのです」と、網野代表はプロジェクトの本質について説明する。

　女性活躍の推進では、女性が活躍する環境づくりの研究を通じて、それを実現するまでのプロセスを体系化することで、女性の活躍が進まない企業のコンサルにつなげるなど、先々のことを視野に入れる。

　また、イイオンナ推進PJでは一部で有料のオンラインサロンを開催したり、スポンサーを募集するなど、今後はプロジェクトを持続的に継続していくための活動にも力を入れていくという。