ゲーム情報メディア「ファミ通」を出版しているKADOKAWA Game Linkageは7月9日、「ファミ通ゲーム白書 2020」を発行する。同社が主なトピックとして公開した情報によると、国内ゲーム市場は10年連続で拡大を続け、2019年は過去最大の1兆7330億円に成長。さらに近頃は、コロナ禍によりゲームの需要が増しているという。


　19年の国内の家庭用ゲーム市場規模は、ゲーム機とソフト（オンライン含む）の合計で4368億円（前年比0.6％増）。一方、ゲームアプリが大半を占めるオンラインプラットフォーム市場規模は1兆2962億円（4.9％増）と、市場全体の7割以上を占めている。

　Googleやソフトバンクの参入により注目を集めるクラウドゲーム市場については、19年の国内市場規模は12.1億円と推計。「GeForce NOW」のスタートや、「PlayStation Now」のサービス改定、さらに今後見込まれる「Stadia」の国内サービスの開始など、強力なサービスが登場することで、4年後には10倍以上の成長が見込めるという。
 
　また、同社が4月6日に実施した調査で、以前と比べて娯楽に費やした時間の増減を聞いたところ、約半数の人が「家庭用ゲームをする時間が増えた」と回答。また、スマートフォンやタブレット端末向けのゲームについても、約3割の人が増えたと回答している。新型コロナウイルス対策の外出自粛要請により高まった「イエナカ需要」の中でも、ゲームは特に注目を集めていたようだ。
 

世界のゲームコンテンツ市場も好調

　19年の世界全体のゲームコンテンツ市場は、前年比約2割増の15兆6898億円と推定。このうち、パッケージゲーム市場は1兆3519億円、デジタル配信ゲーム市場は14兆3379億円だった。地域別では、東アジアが6兆9078億円、北米が4兆4400億円、欧州が3兆1553億円と、主要3地域はいずれも前年比2ケタ増だった。とくに中国におけるモバイルゲームの急成長などがけん引し、アジアの好調ぶりが目立つ結果になっている。