アイドマ・ホールディングスが運営する在宅ワーク特化型求人サイト「ママワークス」は、3月28日から4月5日の9日間、ママワークス会員約17万人に対して「在宅ワークという働き方についての意識調査」を実施し、総計1526件の回答を得た。


　今回、アンケート結果の第2弾として、住んでいる地域に関して集計したところ、回答した会員の48％が関東地方在住と半数近くを占める結果となった。インターネットを使い、場所を問わず働けることが特徴の一つの在宅ワークだが、まだまだ地方では主婦の働き方の手段の一つとして浸透しきっていない現状が浮き彫りとなった。

　新型コロナウイルス感染症の予防対策のため、各企業の在宅ワーク、リモートワークへの取り組みは一気に加速した。このアンケートの実施期間も活動の自粛や学校が全国的に休校になるなど、コロナ禍の深刻化と重なるタイミングであったため、自由回答欄の内容もこうした背景を含んだ上で在宅ワークに期待をもっているといった意見も多く寄せられた。

　一方で、回答者が住んでいる地域を確認すると、その約半数が関東地方在住となっており、札幌市、名古屋市、大阪市、福岡市といった五大都市がある地域でも、大阪都市圏を含む近畿地方で15％、第3位の名古屋都市圏を含む中部地方で13％、福岡市を含む九州地方でわずか8％と、在宅ワークで働きたいと考えて行動を起こしている主婦は関東地方に集中していることが予測される。

　実際の声として、アンケートの自由回答では、「地方はやはり圧倒的に（募集の）数が少ない。だから逆に在宅ワークと考えられそうだが、実際には面接があったり、説明会があったりで応募できないことが多い。地方にも機会がもっとあればと考える」（50代／三重県）、「少し中心地から離れたところに住んでいるため、必ず面談があったり、週に一度ミーティングなどがあるような案件へは応募ができない。あと、近くの会社で在宅ワークをなかなか募集していない」（40代／大阪府）、「週に1日でも出社する必要がある仕事は、地方在住者には厳しいと思う」（40代／熊本県）といった内容が寄せられている。

　これらの回答から、地方在住の人々に在宅ワークが広がらない一つの要因として、業務の遂行は在宅で行うが、面接やミーティングは実際に会社に出向いてもらって進めたいと考える企業が多いことが考えられる。ただ、今回の新型コロナウイルス感染症の影響でオンライン面接やオンラインミーティングも急速に導入が進んでいるため、地方にも在宅ワークが浸透するきっかけになることが期待される。