新型コロナウイルスの感染拡大対策として在宅勤務を開始した世帯の約6割は、電気代が増加していることがアイ・グリッド・ソリューションズの調査でわかった。月平均は1700円で、光熱費の増加を負担に感じている人もいる。勤務先からの「光熱費のサポートがない」人は8割にのぼった。


　同調査は、アイ・グリッド・ソリューションズが提供する家庭向け電力「スマ電」の契約者を対象に、「新型コロナウイルスと電気代の関係性に関する調査」として、4月25日～5月6日にかけてインターネット上で実施したもの。回答数は6182人だった。

　同社によると、「テレワークを始めた」と回答した人は全体の30％。なかでも、2020年3月15日から30日間、スマ電を利用している人で抽出した結果、前年同期比で約6割の世帯で電気代が増加。使用量の増加率は同36％増だった。テレワークを導入することで、在宅時間が増え、照明や家電、PCなど電子機器の利用が増えたことが原因とみられるという。

　一方、「テレワークをしていない」と回答した世代の約7割も「自宅で過ごす時間が増えた」と回答。そのうち電気代が上がったのは43％と、テレワークを始めた世帯より電気使用量の増加が少ない結果になった。

　ただ、テレワークをしている/していないにかかわらず、約9000円増加しているケースも見られたという。使用が増えた家電については、68.9％が「照明」「テレビ」と回答。「スマホ・携帯電話・ゲーム機などの充電」（56.2％）、「パソコン」（47.7％）が続いた。節約を考えているなら、外での浪費が少ないこの機会に、家での浪費に気を配る必要性や、光熱費を見直す必要がありそうだ。