MMD研究所は、コロプラが提供するスマートフォン（スマホ）向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」を用いてスマホを所有する20～59歳の会社員の男女を対象に「2020年4月在宅勤務に関する調査」を4月28日に実施した。1106人から有効回答を得ている。
新型コロナによる勤務体系の最も多い変化は「在宅勤務」
調査対象者に、新型コロナウイルス感染症の影響で勤務体系に変化があったかを尋ねたところ（複数回答）、「在宅勤務」（33.5％）が最も多く、「時差勤務」（18.4％）、「時短勤務」（13.5％）が続いた。
緊急事態宣言の発令後は在宅勤務が大きく増加、時差勤務や時短勤務も増加傾向に
4月に行われた調査における、同様の質問への回答と比較すると、緊急事態宣言の発令前は「在宅勤務」が12.9％だったことから、緊急事態宣言の発令後は20.6％増加している。また、「時差勤務」が5.5ポイント、「時短勤務」が6.5ポイント増加した。
大企業と中小企業では新型コロナによる勤務体系の変化にも差が
勤務体系の変化を従業員数別でみると、在宅勤務は「1000人～4999人」の規模、時差勤務と時短勤務は「5000人以上」の規模の企業で最も多い。「100人未満」と「5000人以上」を比較すると、在宅勤務では26.3ポイント、時差勤務では19.9ポイントの差があった。
新型コロナの影響に関わらず出社している理由は「在宅で行える仕事ではない」からが最多
新型コロナの影響による勤務体系に変化がなく、以前と変わらず出社していると回答した人（475人）に対して、出社にしている理由を尋ねた質問では、「在宅で行える仕事ではない」（66.1％）という回答が最多で、「会社が在宅勤務を推奨していないから」（17.7％）、「接客業のため在宅勤務ができないから」（15.3％）が続く。
多くの企業が2020年4月に在宅勤務を制度化
新型コロナの影響で在宅勤務をしていると答えた人（371人）に、在宅勤務の制度がいつからあったかを尋ねたところ、「2020年4月」（60.1％）が最も多く、「2020年より前」（19.4％）、「2020年3月」（15.4％）が続いた。
2020年4月3週目に在宅勤務制度を制度化した企業が最多
2020年4月に、勤務先が在宅勤務制度を導入した223人の詳細をみると、「2020年4月3週目（4月13日～19日）」（26.5％）が最多で、以下「2020年4月2週目（4月6日～12日）」（22.4％）、「2020年4月1週目（4月1日～5日）」（21.5％）が続いている。
在宅勤務をしていて最も良かったことは「新型コロナウイルスにかかるリスクが軽減された」
在宅勤務をしていて良かった点（複数回答）は、「新型コロナウイルスにかかるリスクが軽減された」（69.8％）が最も多く、「通勤時のストレスがない」（51.8％）、「通勤時間を別の時間に充てられた」（44.2％）であった。
在宅勤務制度の導入時期別でも全ての週で「新型コロナウイルスにかかるリスクが軽減された」がトップに
在宅勤務をしていて良かった点を、在宅勤務制度の導入時期で4月週別にみると、どの週も「新型コロナウイルスにかかるリスクが軽減された」が最多。2位は、4月1週目から4週目が「通勤時のストレスがない」、4月5週目が「人間関係のストレスがない」となっている。
在宅勤務をしていてもっとも困ったことは「仕事とプライベートの切り替えが難しい」
在宅勤務をしていて困った点（複数回答）は、「仕事とプライベートの切り替えが難しい」（45.8％）が最も多く、「在宅でできる仕事が限られてしまう」（35.6％）、「モチベーションが上がらない」（34.0％）がそれに続く。
在宅勤務時に個人的に行ったことは部屋の片付けが最多
新型コロナの影響で在宅勤務をしていると回答した人（371人）に、在宅勤務時に個人的にしていたことを尋ねた質問では、「部屋を片付けた」（38.5％）が最多で、「保存がきく食料を買った」（22.6％）、「動画配信サービスを利用した」（15.9％）が続いており、約7割が在宅勤務時に個人的にしたことがあると答えた。
緊急事態宣言の発令前と比較すると、「部屋を片付けた」が8.7ポイント、「動画配信サービスを利用した」が5.3ポイント、「保存がきく食材を買った」が4.9ポイント増加し、「なにも利用／契約していない」が17.6ポイント、「DVDや書籍などエンタメ関連のものをネットで購入した」が0.6ポイント、「レンタルショップに行ってレンタルした」が0.5ポイント減少している。
調査対象者に、新型コロナウイルス感染症の影響で勤務体系に変化があったかを尋ねたところ（複数回答）、「在宅勤務」（33.5％）が最も多く、「時差勤務」（18.4％）、「時短勤務」（13.5％）が続いた。
4月に行われた調査における、同様の質問への回答と比較すると、緊急事態宣言の発令前は「在宅勤務」が12.9％だったことから、緊急事態宣言の発令後は20.6％増加している。また、「時差勤務」が5.5ポイント、「時短勤務」が6.5ポイント増加した。
勤務体系の変化を従業員数別でみると、在宅勤務は「1000人～4999人」の規模、時差勤務と時短勤務は「5000人以上」の規模の企業で最も多い。「100人未満」と「5000人以上」を比較すると、在宅勤務では26.3ポイント、時差勤務では19.9ポイントの差があった。
新型コロナの影響による勤務体系に変化がなく、以前と変わらず出社していると回答した人（475人）に対して、出社にしている理由を尋ねた質問では、「在宅で行える仕事ではない」（66.1％）という回答が最多で、「会社が在宅勤務を推奨していないから」（17.7％）、「接客業のため在宅勤務ができないから」（15.3％）が続く。
新型コロナの影響で在宅勤務をしていると答えた人（371人）に、在宅勤務の制度がいつからあったかを尋ねたところ、「2020年4月」（60.1％）が最も多く、「2020年より前」（19.4％）、「2020年3月」（15.4％）が続いた。
2020年4月に、勤務先が在宅勤務制度を導入した223人の詳細をみると、「2020年4月3週目（4月13日～19日）」（26.5％）が最多で、以下「2020年4月2週目（4月6日～12日）」（22.4％）、「2020年4月1週目（4月1日～5日）」（21.5％）が続いている。
在宅勤務をしていて良かった点（複数回答）は、「新型コロナウイルスにかかるリスクが軽減された」（69.8％）が最も多く、「通勤時のストレスがない」（51.8％）、「通勤時間を別の時間に充てられた」（44.2％）であった。
在宅勤務をしていて良かった点を、在宅勤務制度の導入時期で4月週別にみると、どの週も「新型コロナウイルスにかかるリスクが軽減された」が最多。2位は、4月1週目から4週目が「通勤時のストレスがない」、4月5週目が「人間関係のストレスがない」となっている。
在宅勤務をしていて困った点（複数回答）は、「仕事とプライベートの切り替えが難しい」（45.8％）が最も多く、「在宅でできる仕事が限られてしまう」（35.6％）、「モチベーションが上がらない」（34.0％）がそれに続く。
新型コロナの影響で在宅勤務をしていると回答した人（371人）に、在宅勤務時に個人的にしていたことを尋ねた質問では、「部屋を片付けた」（38.5％）が最多で、「保存がきく食料を買った」（22.6％）、「動画配信サービスを利用した」（15.9％）が続いており、約7割が在宅勤務時に個人的にしたことがあると答えた。
緊急事態宣言の発令前と比較すると、「部屋を片付けた」が8.7ポイント、「動画配信サービスを利用した」が5.3ポイント、「保存がきく食材を買った」が4.9ポイント増加し、「なにも利用／契約していない」が17.6ポイント、「DVDや書籍などエンタメ関連のものをネットで購入した」が0.6ポイント、「レンタルショップに行ってレンタルした」が0.5ポイント減少している。
