最近、よく耳にする「リモートワーク」。しかも、新型コロナウイルス感染拡大に伴って、取り組んでいる企業も多いことだろう。オンラインを使って業務する、つまり同じ職場のスタッフや取引先とやりとりをするわけなのだが、うまくできるのかどうか実態がつかみにくいのも事実だ。そこで、リモートワークについて、今回は「正社員」にフォーカスして簡潔に解説する。それぞれの職種で果たして、しやすいか、しにくいのか、ぜひ参考にしてほしい。
まずは、プログラムやシステムを設計する「システムエンジニア」だ。クライアントのヒアリングからくみ取ったニーズを、どのような機能として実装するかを設計。デジタルデバイスで完結するので、オフィスでもリモートでも、どこでも業務を行うことができる。また、システムエンジニアの設計をもとに開発・作成する「プログラマー」もリモートワークしやすい職種といえるだろう。
ただ、システムエンジニアもプログラマーもリモートワークの場合、専門知識や経験、実績を多く持っている方が賢明だ。経験が浅いと、先輩や上司に聞くのに時間がかかって返って非効率になる可能性を秘めている。
次にリモートワークしやすい職種として、「ウェブライター」が挙げられる。それぞれのメディアによって多少異なるといえるが、基本的には「記事を執筆する」のがウェブライターの仕事。システムエンジニアやプログラマーと比べても、いつでも・どこでも業務が遂行できるといえよう。
つまり、100%リモートワーク可能なケースは非常に少なく、存在しても専門的なスキルや実績が求められる。未経験で「正社員×リモートワーク」を実現できる可能性は、ほぼ0%と思った方がいい。
まずはリモートワークの概要
リモートワークとは、オフィスとは別の場所で勤務する働き方のこと。PCやタブレット端末、スマートフォンなどのデバイスを使って「オンライン上で仕事を行う」のが主流だ。また、似たような言葉に「テレワーク」が存在するが、現在はリモートワークとほとんど同じといえるため、言葉の違いを気にする必要はない。メリットは?
リモートワークのメリットは、何といっても出社しなくていいことだろう。通勤にかかる時間を省くことができ、極端にいえばデバイスとネット環境さえあれば、自宅やカフェなどでリラックスして仕事することだってできる。遠方にいる社員とビデオ通話でミーティングしたり、リモートワークを行う社員が多ければ、例えばオフィスを縮小して賃貸料を削減したり、ということも可能だ。デメリットはあるのか
リモートワークを企業が導入する場合、最も課題になるのがセキュリティ対策。特に、個人のノートPCなどを活用する場合は要注意だ。また、経営者や管理職などにとっては、「社員が本当に働いているか分からない」という不安もあるだろう。ほかにも、リモートワーク時のルールを決めたり、マニュアルを作成したりなど、手間やコストがかかる可能性が高い点も要チェックだ。リモートワークがしやすい職種
今回の新型コロナの影響もあって、日本で浸透してきているリモートワークだが、ではしやすい職種はあるのだろうか。あくまでも個人的な意見になるが、具体的な職種を紹介したい。まずは、プログラムやシステムを設計する「システムエンジニア」だ。クライアントのヒアリングからくみ取ったニーズを、どのような機能として実装するかを設計。デジタルデバイスで完結するので、オフィスでもリモートでも、どこでも業務を行うことができる。また、システムエンジニアの設計をもとに開発・作成する「プログラマー」もリモートワークしやすい職種といえるだろう。
ただ、システムエンジニアもプログラマーもリモートワークの場合、専門知識や経験、実績を多く持っている方が賢明だ。経験が浅いと、先輩や上司に聞くのに時間がかかって返って非効率になる可能性を秘めている。
次にリモートワークしやすい職種として、「ウェブライター」が挙げられる。それぞれのメディアによって多少異なるといえるが、基本的には「記事を執筆する」のがウェブライターの仕事。システムエンジニアやプログラマーと比べても、いつでも・どこでも業務が遂行できるといえよう。
「正社員×リモートワーク」の求人はほとんどない
現在、リモートワークを導入する企業が増えつつあるものの、正社員でリモートワークだけで勤務してもいいという求人は、ほとんど見つからなかった。「リモートワーク可能」と表記された求人は存在するが、「一部の対象者のみ」「緊急時のみ」といった条件が付く。つまり、100%リモートワーク可能なケースは非常に少なく、存在しても専門的なスキルや実績が求められる。未経験で「正社員×リモートワーク」を実現できる可能性は、ほぼ0%と思った方がいい。