MMD研究所は、スマートフォン（スマホ）を所有する会社員の男女を対象に実施した「在宅勤務におけるツール利用動向調査」の結果を4月23日に発表した。


　在宅勤務におけるツール利用動向調査は、スマートフォン（スマホ）を所有する20～59歳の会社員の男女1089人を対象に、コロプラが提供するスマホ向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」による共同調査で、4月2～3日の期間に行われている。

　調査対象者に、新型コロナウイルス感染症の影響で勤務体系に変化があったかを尋ねたところ（複数回答）、変化があった勤務体系として「在宅勤務」「時差出勤」（どちらも12.9％）が最も多く、「時短勤務」（7.0％）が続いた。約7割は変わらず出社している。
 
　従業員数別では、在宅勤務が「500人～999人（n＝84）」規模の会社で20.2％、時差出勤が「5000人以上（n＝135）」規模の会社で24.4％、時短勤務が「1000人～4999人（n＝146）」と「5000人以上（n＝135）」規模の会社で8.9％と最多だった。「100人未満（n＝462）」と「5000人以上（n＝135）」を比較すると、在宅勤務が10.0ポイント差、時差出勤が18.1ポイント差となっている。
 
　新型コロナウイルス感染症の影響による勤務体系の変化がなく、変わらず出社している人に、その理由を尋ねたところ、「在宅で行える仕事ではない」（63.8％）が最も多く、「会社が在宅勤務を推奨していないから」（23.8％）、「接客業のため在宅勤務ができないから」（15.6％）がそれに続いた。
 
　新型コロナウイルス感染症の影響で在宅勤務を行っていると回答した人に、在宅勤務の制度がいつからあったかを尋ねたところ、「2020年より前」「2020年3月」（どちらも40.4％）が最多で、以下「2020年2月」（12.1％）、「2020年1月」（7.1％）となっている。
 
　在宅勤務をしていて良かった点を尋ねた質問では（複数回答）、「新型コロナウイルスにかかるリスクが軽減された」（61.7％）が最も多く、「通勤時のストレスがない」（61.0％）、「通勤時間を別の時間に充てられた」（43.3％）がそれに続いており、約9割は在宅勤務をしていて良かったと感じていることが分かった。
 
　在宅勤務をしていて困った点として（複数回答）、「仕事とプライベートの切り替えが難しい」（40.4％）が最多で、「家の中にある誘惑に負けてしまう」（30.5％）、「社員同士のコミュニケーションが減った」（29.1％）が上位となっている。
 
　在宅勤務時に導入したツールのうち、在宅勤務開始時に導入したツールは「ビデオ通話/WEB通話」（17.0％）が最も多く、「チャット」（9.2％）、「スケジュール共有」（8.5％）がそれに続く。在宅勤務をする前から導入していたツールは、「ファイル共有」（48.2％）、「スケジュール共有」（45.4％）、「ビデオ通話/WEB通話」（42.6％）だった。
 
　在宅勤務開始に伴いツールを導入した25人と、在宅勤務をする前からツールを導入していた70人に、それぞれ導入していたツールを尋ねたところ、在宅勤務開始に伴い導入したツールは「Skype」（48.0％）が最多で、「ZOOM」（20.0％）、「slack」（12.0％）がそれに続く。在宅勤務をする前から導入していたツールは「Skype」（50.0％）が最多だった。
  　
　在宅勤務時に個人的にしたことを尋ねたところ、「部屋を片付けた」（29.8％）が最も多く、「保存がきく食料を買った」が17.7％、「DVDや書籍などエンタメ関連のものをネットで購入した」「動画配信サービスを利用した」がいずれも10.6％と、半数以上が在宅勤務時に個人的にしたことがあると答えている。