ゼブラ・テクノロジーズ・コーポレーション（ゼブラ）が、「第12回小売業界のテクノロジー改革に関するグローバル調査」を発表した。調査では、ECへの買い物客流出の原因について言及。調査対象の買い物客のうち、10歳後半～30歳代の75％、40～50歳代の53％が、店舗で品切れだった場合、何も買わずにオンラインで購入すると回答した。


　品切れだった場合、買わずに店を出ると回答した割合は全体の39％。買い物客、店員ともに品切れの発生頻度に不満を抱いており、店員の43％が品切れに対する買い物客からのクレームが最大のストレスであると感じているという。

　品切れには、大きく分けて二つのパターンがある。一つはメーカーに在庫はあるが、仕入れた商品数が足りない場合。もう一つは、メーカーにも在庫が無い場合だ。どちらも顧客にとっては知る由もない話なので、クレームや販売機会の損失につながる恐れがある。すこしでもリスクを減らすために対策を立てやすいのは前者だ。

　在庫管理を手作業で行っている場合、すべての仕入れ数を正確に把握して販売数と照らし合わせ続ける必要がある。一方、RFIDタグなどを利用すれば、在庫状況をリアルタイムで正確に把握することができる。コストは発生するものの、長期的に見れば販売機会の損失や人手不足を回避できる可能性は高まるはずだ。