マスクが極端な品薄状態になり、価格が大幅に上昇している。新型コロナウイルス感染症の影響だ。マスクは医療機関でも不足し始めているといい、大きな問題になりつつある。5日、政府が打ち出した対策でマスク品薄は解消できるのか。


　2010年ごろ、東京のディスカウントストアで買った激安マスクは、50枚入り1箱が39円だった。不織布を使った一般的な使い捨てのサージカルマスクだ。この2月、ある通販サイトで販売していたマスクは、50枚入り1箱で3980円。別メーカーの全く違うものだが、ほぼ同じ不織布の製品だった。激安品と比べると実に100倍の高騰だ。3月、同じサイトで同じ製品の価格を調べたところ、8000円に値上げされていた。実に200倍の暴騰だ。通常ドラッグストアなどでは500円前後で販売していることを考えても、価格は実に8倍、16倍と跳ね上がっている。

　悪質なマスク販売業者もある。米国や英国、ドイツの通販サイトでマスクが購入できないか調べたところ、米国のあるサイトでは、製品価格自体は50枚入りが5ドル（米ドル、以下同）と通常どおり。しかし購入しようと手続きを進めると、送料が1000ドル（10万円あまり）と表示され、詐欺まがいの業者であることが分かった。
 
　花粉症が始まるこの時期、例年のマスク需要は月間4～5億枚。メーカー各社は需要期に合わせ、前もって増産して準備する。通常なら3月はすでに減産に入るタイミングだ。今年は各社フル操業で、週1億枚の供給を続けている。業界関係者は「明らかに需要は増えているが、極端な供給不足に陥るほどの状態ではないはず」と首をかしげる。転売目的の購入が需給バランスを崩している可能性が高い。安倍首相は3月5日、新型コロナウイルス感染症対策でのマスク不足について「転売を目的とした購入が品薄状態に拍車をかけている。国民生活安定緊急措置法を適用し、マスクの転売行為を禁止する」とし、近く具体策を打ち出すと表明した。

　日本で流通するマスクは7～8割が中国からの輸入。中国現地に自社工場を構える日本メーカーは、これまでマスクの出荷に規制がかかっていたが、地域によっては日本への輸送が徐々にできるようになっているという。政府は通常の需要を大きく上回る月6億枚以上の供給を確保すると発表。また、再利用可能な布製マスク2000万枚を国が一括購入、介護施設や保育所、学童保育の現場などに配布し活用を促す。また医療機関については、国が1500万枚を確保し、自治体などを通じ優先配布するとしている。
 
　政府と全国マスク工業会は「マスクについてのお願い」というポスターを制作。まず週1億枚以上を提供すると約束しながら、買い占めの抑制や、代用品使用のすすめ、こまめな手洗いを励行するよう訴えている。前回、マスク不足に悩まされたのは09年。豚インフルエンザ発生時だった。当時と比較すると、事態はより深刻だ。マスクの品薄解消には徐々に手が打たれているが、国民に広く行きわたるまでには、まだ時間がかかる。当面日は代用品などでしのぐ工夫も必要になりそうだ。（BCN・道越一郎）