フラーは、アプリ分析プラットフォーム「App Ape（アップ・エイプ）」の各種データを生かして、さまざまな視点からモバイルマーケットを読み解く「モバイルマーケット白書 2019」を3月5日に無料公開した。


　白書では、2019年1～12月に「App Ape」で蓄積したアプリの利用データを集計・分析している。例えば、19年12月のユーザー当たりの平均所持アプリ数が99.3個、利用アプリ数が37.5個で、所持アプリに対する利用率が37.7％。1月と比較すると、所持が13個、利用が9個増加している。要因は、スマートフォン（スマホ）のインフラ化の進展、モバイル決済アプリの登場、スマホの画面大型化などが挙げられる。

　所持・利用ともに12月の数値が最も高く、スマートフォンアプリ市場は引き続き拡大傾向にある。
 
　12月のカテゴリ別の所持アプリ数で最も多かったのは「ツール」（20.2個）で、キャリア端末のプリインストールアプリが多く作用しているとみられる。アプリ利用率が最も高いカテゴリは「ファイナンス」だった。

　「ファイナンス」アプリの所持アプリ数は1人当たり約1.8個と多くないものの、利用アプリ数が約1.4個、利用率が80.6％と高く、モバイル決済に代表されるフィンテックの普及が加速したことが影響していると考えられる。
 
　App Apeは、スマホアプリの実利用データを提供する分析サービス。どのアプリがいつ・誰に・どのくらい使われているかといったデータを確認することが可能で、データは日本だけでなく世界7カ国に対応している。