中国・武漢から広がった新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）の影響が、PC用のメモリ販売にも出始めている。BCNランキングの集計では、主要部品がDRAMのメインメモリの販売数は、昨年12月第1週（2～8日）で前年比211.2％だったが、2月第2週（10～16日）には96.2％と大幅に販売が縮小。逆に価格は同期間で15.8％上昇している。

　主要部品をNANDで構成するSSDに関しては、12月第1週の販売数が前年比146.0％から2月第2週に118.6％と小幅な販売減にとどまっているが、価格は9.3％上昇。同じくNANDが使われているSDカードなどのメモリカードは12月第1週と2月第2週で販売数に大きな変化はないものの、価格は同期間で2.7％とやや上昇している。
 
　ある業界関係者によると、「販売の縮小は新型肺炎の発生以前から。価格下落を抑えるために供給量が絞られ、価格が上昇している。現時点の販売状況では、まだ新型肺炎の影響は出ていないが、今後出てくる可能性はある」と話す。

　別の関係者は、「かなり影響が出始めている。入荷が遅れ、結果として価格の上昇を招いている」として、すでに影響が出ているとの見方もある。また、「メモリチップ自体より、基盤や放熱板などの供給不足が影響する可能性もある」との指摘もあった。
 
　複数の関係者が口にするのは、いずれも「中国の工場での工員確保が不十分なため、生産体制整備に遅れが生じている」という点。春節で帰省していた工員の中には、まだ帰省先から帰ることができないケースもあり、人手が不足でフル稼働できないからだ。中国国内では、人の移動を制限しており、道路を封鎖している地点も多い。

　こうした状況から、新型肺炎の影響は少なくとも「5～6月あたりまでは引きずりそうだ」とする見方もある。世界の工場として機能してきた中国で、新型肺炎の影響で生産体制立て直しの遅れが続けば、今後、さまざまな製品の供給に影響しそうだ。（BCN・道越一郎）