矢野経済研究所は、国内のセルフケア健康機器の市場調査を元に分析した製品セグメント別の動向、参入企業動向、将来展望を発表した。


　2018年のセルフケア健康機器の市場規模（健康管理機器、健康回復機器、健康治療機器の合算値）は、メーカー出荷金額ベースで前年比101.3％の2143億円と、高齢化社会の進展や健康への意識の高まりから、堅調に推移している。

　健康管理機器市場では、脈拍や血圧、体温などの生体情報を測定する「バイタルセンシング」の手法が新たに研究・開発されており、具体的にはカメラで撮影した動画から非接触で脈拍や血圧を測定する技術、LED光を皮膚内の血管に照射することで脈拍や血圧を測定する技術、熱流束（単位時間に単位面積を流れる熱量）を用いて深部体温（内臓など体の内部の温度）を導き出す技術などが挙げられる。

　中でも、LED光による脈拍・血圧測定技術や、熱流束による深部体温の導出技術は、ウェアラブル端末に搭載でき、普段身につける端末でバイタルセンシングが可能になれば、専用測定器での測定よりも簡便になる。このような、さまざまなバイタルセンシング手法の進展によって、今後は健康管理機器の多様化が進むと考えられる。

　矢野経済研究所では、21年のセルフケア健康機器市場規模がメーカー出荷金額ベースで2190億円と予測する。高齢化社会が進展する中、健康に対する関心や意識は引き続き高くなると見込まれることから、19年以降もセルフケア健康機器市場は安定的に推移すると捉えている。