【BCN速報値】テレビ市場の乱高下が続いている。全国の主要家電量販店・ネットショップのPOSデータを集計した「BCNランキング」の速報値によると、11月第1週（11月4～10日）のテレビの販売台数は前年同週比113％と再び前年を上回った。11月4日が振替休日となり、前年より休日が1日多かったことが影響しているとみられる。


　消費増税直後の10月第1週、第2週は前年を下回ったが、第3週と第4週は前年を上回り、駆け込み需要の反動減から回復の兆しを見せていたテレビ市場は、10月最終週（10月28～11月3日）に88.3％と腰折れするなど不安定な動きをしている。11月第1週の二桁増は、休日の影響を考慮すれば楽観できない状況だ。

　そんな中でも明るい材料があるとすれば、前回の14年4月の増税時より伸び率が一貫して上回って推移していることだろう。このほど出そろった家電量販各社の中間決算（4～9月）を見ても、地デジバブルや家電エコポイントの特需の反動減で長く低調だったテレビ市場に「底打ち感が見られるようになった」（ヤマダ電機）などの見方が増えている。今回の増税前の駆け込み需要では、4Kテレビや有機ELテレビなど、高単価商品が好調に売れたようだ。

　下の棒グラフは13年12月第1週を100としたときの販売台数の指数推移。19年11月第1週は74.9ポイントで、対象となる14年5月第2週の62.6ポイントより上回った。今年の年末商戦に突入する12月第1週に、指数の100にどれだけ近づくかも、市場を占う上で焦点となりそうだ。

　11月第2週（11月11～17日）の予想について、BCN総研の木下智裕部長は「11月第1週は前年を大きく上回ったが、まだ一進一退の状態は続いている。11月第2週は前年トントンか、若干前年を割れるのではないか」と語る。販売現場では年末商戦に向けた売り場の改装などの準備で忙しいが、気をもむ展開はまだ少し続きそうだ。（BCN・細田 立圭志）


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからPOSデータを通じてスマートフォンやデジタルカメラ、4Kテレビなどの販売台数・金額データを毎日収集・集計しているデータベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。