MMDLaboが9月20日に発表した「2019年9月 スマートフォン決済に関する実態調査」の結果から、スマートフォン（スマホ）決済サービスのアプリをインストールした後、約半数が利用していない実態が明らかになった。同調査は、同社が運営するMMD研究所で8月、18～69歳の男女3万7040人を対象に行ったインターネット調査。


　各社の決済サービスのインストール状況を聞き、インストール率が高かった上位10サービスのその後について聞いたところ、全体で62.8％が利用していないことが分かった。内訳は、「アプリをインストールしたが利用していない」が46.8％、「会員登録したが利用していない」が10.8％、「銀行口座やクレジットカードを連携したが利用していない」が5.2％だった。
 
　インストール率上位10サービスの中でも、インストール後の利用率が最も高かったのは「楽天Edy」（52.2％）だった。以降は、「PayPay」（47.5％）、「d払い」（45.2％）と続く。MMDLaboによると、利用していない理由として、登録キャンペーン以外で利用していないことと、最近は増えてきたが使える場所が少ないことがあげられた。
 
　また、何かしらのスマホ決済サービスをインストールして利用していると回答した人に、「最も利用しているスマホ決済」について聞いたところ、トップは26.7％でPayPayだった。次いで「LINE Pay」（12.1％）、「楽天ペイ」（11.6％）。長期にわたる100億円キャンペーンなど、インパクトの強いキャンペーンは、継続利用の促進効果が期待できるようだ。