マツモトキヨシやファミリマート、西武百貨店、羽田空港など全国約10万カ所で導入されているハンディタイプのキャッシュレス決済端末「StarPay」は、1店舗に1台導入するだけでインバウンド（訪日外国人旅行客）や国内ユーザー向けなど合計12ブランドのスマートフォン（スマホ）決済サービスに対応できる。キャッシュレス化でネックになっている中小規模の小売店への導入支援ツールになるのか。端末の使い方を徹底解説しよう。


　ネットスターズ社が展開する業務用キャッシュレス決済端末のStarPayは、1台あるだけでLINE Pay、d払い、PayPay、楽天ペイ、au Pay、メルペイ、ゆうちょPay、クオ・カードペイ、J-Coin Pay、WeChat Pay、Alipay、VIAなど国内外12のスマホ決済サービスに対応できる。

　なお、VIAはアジアやオーストラリア、アフリカなど21カ国、約6億9000万人のモバイルユーザーを抱えるシンガポールの通信大手シングテル テレコミュニケーションズが中心になってシステムを共通化し、電子決済事業者を組織化したアライアンスサービス。東南アジアのインバウンドの決済が期待でき、7月25日に羽田空港の34店舗などで導入された。

　StarPayのスマホ決済専用端末は、現状の店舗で使っている各社POSレジとAPI接続が可能なので、レジを変えることなく、さまざまな決済サービスに対応できる。実際に使い方を見ていこう。

　まず顧客が表示したQRコードを読み取る際に、StarPay端末に表示された決済ボタンをタッチすると、金額を入力する画面が表示される。
 
　例えば、2000円の商品なら「2000」の数字を打ち込む。するとスキャンボタンが表示されるので、そのボタンをタッチする。
   
　すると顧客のスマホのQRコードを読み取るカメラが起動するので、QRコードを読み込む。StarPayの決済端末は決済ブランドを自動で識別する機能が搭載されており、決済サービスを入力するなどの手間が要らない。店員が顧客のQRコードを判別する必要がないのだ。

　つまり、顧客も「PayPayで」「メルペイで」などと口頭で店員に伝えなくても、決済端末が自動で識別してくれる。決済工数の削減や、何より店員の操作ミスが発生しにくい点は大きなメリットだろう。
 
　QRコードを読み込んだら支払内容を確認する画面になるので、顧客と一緒に確認して、間違いなければ支払いをタッチする。
   
　支払いが完了した画面では、レシートを印刷発行するか、そのまま決済完了するかの画面が表示される。通常はレシート発行するケースが多いので、印刷ボタンをタッチする。
   
　レシートを印刷する際は「お客様控」「加盟店控」を選ぶことができる。前者をタッチすると、決済内容が印字されたレシートが端末から発行される。レシートは市販の58mm感熱紙が利用できるのもうれしい。
     
　顧客用のレシートを発行した際に、一緒にQRコードが印字されるが、これが秀逸だ。間違ったりした際の返金処理がこのQRコードからできるのだ。一度決済したものをキャンセルして返金する作業は、実際の店舗でも意外に面倒で複雑な処理が必要になるが、StarPayでは返金作業を簡単にしているのがミソだ。

　返金する際は、決済ボタンがあった最初のホーム画面の上にある「返金」ボタンをタッチする。
 
　顧客のレシートのQRコードを読み込むボタンを押すと、決済のときと同じようなQRコードを読み取るためのカメラが立ち上がる。そして、レシートの返金用のQRコードを読み込む。なお、QRコードが読み込めないときは、レシートの支払番号から検索することもできるようになっている。
   
　返金内容に問題がなければ、「返金」ボタンをタッチし、再度確認する画面の「はい」をタッチすれば、返金操作は完了だ。当然ながら、この時点で顧客のスマホ決済の返金処理も完了する。
   
　決済時と同様に返金時もレシートを印刷して発行できる。「印刷」ボタンをタッチすると、端末から再びレシートが発行される。しっかりと「－￥2,000」と印字されていることが確認できる。
   
　実際にデモ機を使ってみて、表示される画面に従って操作するだけで簡単に決済処理を行うことができた。1台当たり約3万5000円（税別）ということだが、政府の「キャッシュレス・消費者還元事業」を活用すれば1台は無料で導入できるという。

　国内だけでなく、インバウンド対応も視野に入れれば、今後もさまざまなスマホ決済サービスが投入されてくるだろう。そうしたときも拡張性のあるStarPayは、中小規模の小売店のキャッシュレス化を後押しするツールになりそうだ。（BCN・細田 立圭志）