メルカリは7月2日、サービスのローンチから6周年を迎えた。設立からわずか5年で東証マザーズに上場。日本ではまだ小さかったCtoC市場を数千億円規模にまで拡大させるなど、短期間で大きな成果をあげた同サービス。6周年を記念して同社が公開したインフォグラフィックでは、消費者の興味深い動向が示されている。


　ユーザーがメルカリを利用する時間は、ニールセンデジタルが2018年1月に実施した調査によると、1カ月当たり5.3時間。これはEC大手である楽天やAmazon.comを大きく上回り、LINEやTwitterなどのSNSに匹敵する。特定の商品を検索する「目的買い」ではなく、宝探し感覚で商品を物色する「衝動買い」をするユーザーが多いことが長い滞在時間につながっているようだ。
 
　カテゴリー別のシェアでは、「レディース」が24％でトップ。次いで「エンタメ・ホビー」「メンズ」「家電・スマホ・カメラ」がランクインした。このポートフォリオにも、衝動買いというメルカリの特性が大きく関係しているとみられる。
 
　気になる取引ブランドランキング（2018年4月1日～2019年3月31日）は「買われている・売れている」で、1位がユニクロ、2位がナイキ。メルカリでは「誰もが知っている」「サイズの想像がつく」などをその理由として挙げている。なお、同期間中に最も高値で売れたのは、ロレックスの腕時計「デイトナ」で260万円で取引された。
 
　2018年1月1日～12月31日の期間における都道府県別の1人当たりの年間購入金額では、東京都が4万1253円でトップ。一方、年間販売金額では和歌山県が7万7267円でトップという意外な結果になった。大阪や兵庫などの近畿地方が軒並み上位にランクインしており、地域性が反映されているとメルカリは分析している。
 
　メルカリは、2月にスマートフォン決済機能「メルペイ」をスタート。購入金額を翌月の支払いに回せる後払い機能を実装するなど、新たな経済圏の構築にも取り組んでいる。また、6月には繰り返し使える梱包材「メルカリエコパック」の提供や手間なく自動車の売買が可能になる「車検証2次元コード出品」機能、「メルカリあんしん自動車保証」制度を導入。こうした動きはメルカリ自体の使い方に影響を及ぼし、次の7周年では今回とは異なる傾向が抽出される可能性も秘めている。（BCN・大蔵 大輔）