ケーズホールディングスが5月9日に発表した2019年3月期連結決算は、売上高が6891億2500万円（前期比1.5％増）、営業利益が327億2200万円（6.4％増）、経常利益が385億3900万円（5.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益が238億700万円（4.9％増）の増収増益だった。


　商品別の売上高では、エアコンやスマートフォンの販売が好調に推移し、冷蔵庫や洗濯機は堅調だった。一方で、新4K8K衛星放送が始まったテレビは前年並みだった。また、調理家電や理美容、健康機器などの持ち帰り商品は伸び悩んだが、トータルの売上高は微増を確保した。

　利益面でも節電や省エネ、安心、安全、健康をキーワードにした付加価値商品が好調で、前年を上回った。

　出店店舗数は直営12店、10店を閉鎖するスクラップ＆ビルドを行い店舗網の強化や経営の効率化を図った。期末の店舗数は498店（直営494店、FC4店）となった。

　今期は10月の消費増税の影響が懸念され、売上高については大きな伸びは期待できないと見込む。一方でテレビなどの映像機器は19年9月のラグビーワールドカップや20年の東京五輪などで需要の増加が見込まれる。

　また、省エネ性能の高い商品や安心・安全・健康をキーワードとした高付加価値商品は引き続き買替需要が底堅いとする。出店は直営20店、閉店は直営9店を計画する。

　20年3月期は売上高が7130億円（前期比3.5％増）、営業利益が340億円（3.9％増）、経常利益が396億円（2.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益が246億円（3.3％増）を見込んでいる。