携帯電話全般の買取や販売を手掛ける中古事業者の携帯市場は、20代から60代の男女500人を対象にインターネット調査を実施、通信分離に伴う携帯電話の費用負担意識のアンケート結果を発表した。期間は4月15~16日。インターネット調査には、クロス・マーケティングのアンケートパネル「QiQUMO(キクモ)」を利用した。
「端末費用が高くなったら買い替えはどうするか」という問いに対して、トップが「安い端末を探して買う」が40%、次いで「買い控える」が27%だったという。「高くても買う」が3%と非常に低く、これまでの通信セット販売依存による意識の大きさが伺えるほか、消費者にとって高機能で高額化したiPhoneなどのスマートフォンを安く購入できる中古品を簡単に選べる環境整備が急がれると携帯市場では捉えている。
なお、「端末費用の自己負担はいくらまでなら可能か」という問いに対して、「1万円程度」が37%で1位、次いで、「3万円程度」が23%、「2万円程度」が16%と、1万円から3万円までの負担意識が約8割という結果になったとのことだ。
「端末費用が高くなったら買い替えはどうするか」という問いに対して、トップが「安い端末を探して買う」が40%、次いで「買い控える」が27%だったという。「高くても買う」が3%と非常に低く、これまでの通信セット販売依存による意識の大きさが伺えるほか、消費者にとって高機能で高額化したiPhoneなどのスマートフォンを安く購入できる中古品を簡単に選べる環境整備が急がれると携帯市場では捉えている。
なお、「端末費用の自己負担はいくらまでなら可能か」という問いに対して、「1万円程度」が37%で1位、次いで、「3万円程度」が23%、「2万円程度」が16%と、1万円から3万円までの負担意識が約8割という結果になったとのことだ。