オッポジャパンは3月18日、都内でMWC Wrap-up説明会を開催。スマートフォン事業の2018年の市場動向を振り返るとともに、19年の国内市場における方針を示した。


　18年2月の国内市場参入から1年――OPPOは短期間の内に7機種の新製品をリリースし、12の販売チャネルを確立するなど、矢継ぎ早な戦略で国内市場における知名度を一気に上げた。全国の家電量販店やECショップのPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、同社のSIMフリースマホ市場の販売台数シェアは第4位（2019年2月）。ここ数年で固定化されつつあった上位陣からシェアを奪い、現在では約10％のシェアを占めるまでに成長した。
 
　世界各地で商用化がスタートする“5G”、国内キャリアで決定した携帯端末・通信の完全分離プランなど、2019年はモバイル業界にとって重要な岐路となる1年だ。鄧宇辰社長は「下準備はできた。今年は変化に対応し、さらなる飛躍の年になると期待している」とコメント。そのために掲げたのが“より身近なOPPO”というキーワードと、国内の消費者に宛てた6つのコミットメントだ。
 
　コミットメントは以下の通り。「2019年に10倍ハイブリッドズームスマホの投入」「より日本に適した方法でのお客さまとのコミュニケーション」「2019年内のFelica・防水対応スマホの投入」「最新のRenoシリーズをリリース」「引き続きアフターサービスを強化」「販路拡大とお客さまに商品に触れてもらう機会を増やす」。

　特に注目を集めたのは、グローバルでは発表していた10倍ハイブリッドズームスマホの国内投入だ。同モデルは4800万画素のメインカメラを含むトリプルカメラ構造によって、スマホカメラのウィークポイントであった高精細なズーム撮影を実現。名称や詳細なスペック、具体的な投入時期などはまだ明らかにされていないが、カメラに定評のあるOPPOのポジショニングをさらに高める端末となることは間違いないだろう。
     
　5Gの旗振り役としての期待も背負う。OPPOはかなり早い段階から5Gがもたらす可能性の模索をしていた。5G標準化チームが結成されたのは15年4月1日。5Gの最先端を切り開くスマホメーカーとして「5G信号およびデータ接続」「5Gスマートフォンによるインターネット接続試験」「5Gマルチネットワークを使用したWechatのマルチパーティーでのビデオ通話」など、さまざまな世界初を達成している。

　OPPO標準化担当ディレクター兼OPPO標準化リサーチセンター責任者のヘンリー・タン氏は5G対応スマホを手に取り「われわれの使命は最適な5Gのエクスペリエンスを届けること」と、これから訪れる5G時代を継続してけん引していく意思を示した。
 
　1年目から日本市場で需要の高い防水＆Felica対応スマホを展開するなど、得意のローカルに合わせた戦略を展開したOPPOだが、鄧宇辰社長は「日本は他のマーケットとは大きく異なる。消費者とのコミュニケーションのあり方、端末に求める品質、興味の幅広さなど、グローバルと同じでは通用しない」と決して現状に満足はしていない。現在はMVNOとSIMフリーで端末を販売しているが、キャリア進出も含めて19年はさらに日本市場を意識した戦略を展開することになりそうだ。（BCN・大蔵 大輔）