ビックカメラは1月10日、2019年8月期第1四半期（9～11月）の連結決算を発表した。売上高が1970億円（前年同期比4.5％増）、営業利益が28億円（5.1％減）、経常利益が33億円（2.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が19億円（2.4％減）の増収減益となった。


　増収を確保したものの、粗利率は前年27.9％から27.6％に0.3ポイント悪化した。販管費率を26.3％から26.1％へ0.2ポイントのコスト改善を進めたが、粗利率の減少をわずかに吸収できなかった。

　セグメント別の売上高は、デジタルAV機器でカメラの前年同期比6.9％減で、それ以外はテレビが4.9％増、PCが12.2％増、PC周辺機器が7.1％増など、すべての項目が前年を上回った。

　白物家電もエアコンなど季節家電の14.4％増を筆頭に、冷蔵庫が3.3％増、洗濯機が4.9％増、調理家電が2.8％増と、すべての項目が前年を上回った。

　非家電事業は、ゲームが16.0％減、中古PCが16.0％減と足を引っ張ったものの、メガネが15.6％増、酒類・飲食物が12.7％増、医薬品・日用雑貨が18.8％などいずれも好調だった。
 
　18年11月には、オムニチャネルの中核と位置づけるスマートフォンアプリを全面刷新。店舗展開では、グループのコジマが「コジマ×ビックカメラ マークイズ福岡ももち店」を、ビックカメラが12月21日に「ビックカメラ セレクト京都四条河原町店」をオープンした。

　また、EC大手の楽天との共同出資会社が運営する「楽天ビック」は12月にサイトをリニューアルし、オンライン・ツー・オフライン（O2O）や配送・設置工事などで新たなサービスを開始した。

　19年8月期は、従来予想通りの売上高8900億円（前年同期比5.4％増）、営業利益288億円（6.4％増）、経常利益306億円（4.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益178億円（4.0％増）を見込む。