日本eスポーツ連合（JeSU）は12月13日、東京・大崎で会見を開き、今後の活動について説明した。来年1月にはアジアeスポーツ連盟（Asian Electronic Sports Federation＝AESF）との共催で賞金総額1500万円の国際eスポーツ大会を開くほか、JeSUの全国展開について言及。また、JeSUのスポンサーには、新たにビックカメラが加わった。


　冒頭、JeSUの岡村秀樹会長は、「設立以来、予定に入っていなかったことも含めて駆け足でここまできた。eスポーツの認知度は徐々に増してきている」と今年を振り返り、来年度以降は「国体の文化プログラムに採用されたeスポーツの大会のサポートを主軸に、eスポーツ普及のチャンス作りに注力する」と展望した。
 
　チャンス作りの第一弾は、2019年1月26日、27日にAESFと共催する「eSPORTS国際チャレンジカップ～日本代表 VS アジア選抜～」。AESFが選抜したアジアのeスポーツ選手と日本のトップeスポーツ選手が対戦し、優勝を競い合う。賞金総額は1500万円。タイトルは、「ウイニングイレブン 2019」「Counter-Strike:Global Offensive」「ストリートファイターＶ アーケードエディション」「鉄拳7」。「闘会議2019」と同一会場の千葉・幕張メッセのホール4で開催する。入場チケットは共通で、一日分の一般入場券は1500円～。
 
　JeSUの浜村弘一副会長は、「アジアは競合揃いの地域なので、日本にとっては厳しい戦いになると考えられる。しかし、日本が今、どれほどの実力を持っているのか測りたい」とコメントした。
 
　また、19年の国体の文化プログラムで行うeスポーツ大会「都道府県対抗eスポーツ大会」は全国規模で用意を進める必要があること、そして、さまざまなスポーツ関連協会に加盟することが要件となることから、JeSUの地方支部を開設する。まずは、既存の11団体を認定。今後については、「要件はのちほど明らかにするが、急がずに進めていく。活動実績や実態、参加の意思を確認し、話し合いながら決める」（岡村会長）と慎重に増やしていく方針だ。
 
　JeSUに認定された地方支部では、地方在住の競技プレーヤーの育成や地元で開催するeスポーツ大会の運営などを行っていく。大会に使用するゲームタイトルの権利処理などはJeSUが協力する。なお、今回JeSUが認定した団体は、日本eスポーツ協会（JeSPA）時代から支部活動を行っていた団体。各支部の正式活動開始は19年1月21日だという。

　今回認定した団体は以下の通り。北海道eスポーツ連合（金子淳）、山形県eスポーツ連合（成澤五一）、富山県eスポーツ連合（堺谷陽平）、石川県eスポーツ連合（島倉福男）、東京都eスポーツ連合（筧誠一郎）、静岡県eスポーツ連合（山崎智也）、愛知県eスポーツ連合（片桐正大）、大阪府eスポーツ連合（管野辰彦）、兵庫県eスポーツ連合（五島大亮）、岡山県eスポーツ連合（本村哲治）、大分県eスポーツ連合（西村善治）。（）内は各地方支部の会長名。

　新たなスポンサーについたビックカメラは、「駅前立地のビックカメラ、eスポーツユーザーを多く持つソフマップ、ロードサイドのコジマという3社を有するビックカメラグループとして、eスポーツのさらなる認知拡大・普及・発展に貢献していきたい」とコメントしている。
 
　ビックカメラの広報担当によると、「まだ詳細は決まっていないが、要請があれば、最初はソフマップが中心になり、会場の提供などで協力していくことになると思う。現在、コジマではeスポーツコーナーやゲーミングコーナーを設置していないが、今後は地域のニーズにあわせて展開する可能性がある」という。