IDC Japanは、従業員規模が100人以上で売上高が10億円以上の企業の経営者や最新テクノロジーの導入に関わる役職者などを対象に、日本とAPeJ（日本を除くアジア太平洋地域）で実施した「働き方の未来（Future of Work）」に関する調査結果を発表した。

　調査調査によると、最新ITを利用した職場の変革を「展開済み／展開中」と回答した企業は、APeJが6割だったのに対して日本が3割超と、日本の遅れが目立つ結果になったという。また、日本では「最新テクノロジーを利用した職場変革に関する具体的な計画はない」と回答した企業が4割に達し、近い将来でも変革が進まない可能性があることが判明したとのことだ。
 
　さらに、「デジタルスキルと知見を持った人材が不足している」と認識している企業は、APeJが3割足らずである一方で日本が5割近くに達し、日本のデジタル人材不足が浮き彫りになっているという。

　市川和子 PC・携帯端末＆クライアントソリューショングループマネージャーは、「ITを活用した職場変革を実行するには、デジタルスキルを備えた人材の確保が急務で、応急措置として外部リソースの活用がある。抜本的な策については、社内トレーニングプログラムなどの立ち上げや充実が望まれる」と指摘する。
 
　また、市川グループマネージャーは「ITに慣れ親しんだミレニアル世代（30代中盤以下の世代）を積極的に活用して仕事の仕方や場所、時間を変革することが求められる」としている。

　APeJでは、ミレニアル世代の人口比が高いこともあり、この世代の望む働き方や価値観に沿って最新ITを活用したワークスペースやワークカルチャーの変革が進められている。一方、日本では労働人口の高齢化やレガシーシステムの存在など、最新ITの導入と活用において多くの障害がある。このような状況の打破も重要と、IDC Japanでは捉えている。