家電量販店各社の第2四半期決算は、夏の猛暑でエアコンが好調に売れて、ヤマダ電機を除いて好調だった。11月8日に決算説明会を開催したケーズホールディングス（ケーズHD）も状況は同じだ。上期の売上高3454億円（前年同期比2.7％増）のうち、エアコンの販売実績は652億円で、同13.6％増の2桁アップ。売上高構成比も、前年同期より1.8ポイントもアップし18.9％となった。


　同社の10月の月次速報をみても、エアコンの売上高は期初の4月から7カ月連続で前年を上回っている。特に6月や7月のピーク時以外でも、4月は21.9％増、9月は52.6％増、10月では17.3％増といった具合に2桁増を続けているのだ。

　季節商品であるはずのエアコンは、もはや通年商品となっているのだろうか。ケーズHDの平本忠社長は「エアコンは各部屋に取り付けられているので、一家で何回も買い替えが起きている。また、7月や8月に設置工事が間に合わなかったお客様が、9月や10月になってからも購入している」と、世帯当たりのエアコンの購入頻度が増えていると分析する。
 
　山田康史取締役副会長も次のように補足する。「あまりに暑い日が続くと、冷房能力の高い最新のエアコンを設置したお客様が、ほかの部屋にある古いエアコンの効きが悪いことに気づく。これがさらなる買い替えにつながっている」。

　また平本社長が「最近は暖冬で昔ほど寒くならないので、寒冷地でもエアコンの暖房で対応するお客様が増えている」と語るように、冬のエアコンニーズも高まっている。新しい住宅は気密性が高く、省エネ性能や断熱性の高い壁素材を使っているため、エアコンでも十分に暖まるという背景もあるのだろう。

　日本電機工業会が10月23日に発表した、2018年度上期におけるエアコンの国内出荷実績は614万2000台（前年同期比7.3％増）。上期に限れば、データで確認できる1972年以降で過去最高を記録した。業界では年間900万台の見通しもあり、暖冬なら下期も好調な販売が続きそうだ。（BCN・細田 立圭志）