国内でeスポーツの認知度が急上昇している。ゲーム総合情報メディア「ファミ通」を手掛けるGzブレインは9月19日、国内のeスポーツ認知度は昨年の約3倍となる41.1％になったと発表した。


　先述の数字は、エンターテインメント分野の消費動向調査「eb-i（Entertainment Business Insight）」を利用して、7月にインターネット上で実施した「国内eスポーツの実態調査」の結果。調査対象は、全国47都道府県に在住する5～69歳の男女約2万人だった。昨年9月に実施した前回の調査では、eスポーツ認知度は14.4％だった。

　eスポーツを認知している回答者を性別でみると、女性が約4割を占めている。前回の結果では、女性の比率が3割だったことから、女性の間でも認知が拡大しているといえる。
 
　また、Gzブレインは調査結果と日本の人口分布を照らし合わせて、「eスポーツを直接会場で観戦、もしくは動画などで視聴したことがある人」が、前回から約150万人増え、およそ382.6万人にのぼると推計。eスポーツを認知している人のうち、10人に1人が当てはまるとした。年代別では、20代と30代の占める割合が半数を超えている。
   
　一方、「参加者（プレーヤー・監督など）として参加・出場したことがある人」は、昨年の調査よりも16万人ほど多い53.9万人とした。

　認知度や参加者が急増した背景について、Gzブレインは「この1年で、プロライセンスの発行が始まり大会数が増加したことや、アジア競技大会でのデモンストレーション競技採用など、さまざまなメディアでeスポーツについて取り上げられるようになったことが理由の一つと推察される」とコメントしている。
 
　なお、調査ではeスポーツについて「言葉を聞いたことがある、知っている」「直接会場で観戦、もしくは、動画などで視聴したことがある」「参加者（プレーヤー・監督など）として参加・出場したことがある」「どれにもあてはまらない」の選択肢のうち、「どれにもあてはまらない」以外に回答したユーザーを「eスポーツを認知している」として計上した。