9月に入り、年末商戦と2018年12月1日からBSと110度CSで実用放送が開始される「新4K8K衛星放送」に向け、各テレビメーカーの4Kチューナー製品が出そろってきた。
ソニーは新4K衛星放送対応チューナー「DST-SHV1」を11月10日から実勢価格5万5000円前後で販売、パナソニックも6月に発表済みの「TU-BUHD100」を10月末から発売する。シャープや東芝、さらにアイ・オー・データ機器など周辺機器メーカーも年内の発売を予定しており、新4K8K衛星放送の開始を前に競争が激しくなるのは容易に想像できる。しかし、新しい放送を視聴するには4K対応チューナーだけではなく、4K・8K放送に対応したアンテナと肝心の4Kテレビが必要になる。
具体的には、従来のBSアンテナでも、現行の放送波(右旋)であれば4K放送を視聴できるが、新しい放送波(左旋)を視聴する場合は左旋対応アンテナが必要となる。またこの際、新4K8K衛星放送の周波数(3224MHz)受信に対応していない機器や分配器、ブースター、ケーブルが存在する場合、買い替えが必要となる。左旋では映画エンタテインメントチャンネルやNHKの8K放送が展開されるので、これらコンテンツを視聴する場合はさらに投資が必要となるわけだ。
4K・8K放送を視聴したいが、なるべくコストを抑えたいという消費者も存在する中、外付けチューナーを別途購入する必要はあるものの、せめてもの救いになるのが価格の下落が続いて買いやすくなっている4K・8K対応テレビだろう。
全国家電量販店・ECサイトのPOSデータを集計するBCNランキングの販売データを見ると、4K・8Kテレビの販売上位5社による平均単価は2015年8月に比べ、18年8月では約5万円~10万円ほど下落している。
4Kテレビでトップシェアのシャープは、15年8月から約8万5000円ほど下落し、今では約11万2000円程度となった。16年6月から4Kテレビに参入したHisenseに至っては、当初10万円弱で販売していたが、18年8月には約4万7000円と半額以下となっている。
サイズや機能によっても異なるが、明らかに4Kテレビは価格が下がって買いやすくなっている。新4K8K衛星放送を視聴するために、費用を少しでも抑えたいと考えている人は、4Kチューナーとテレビ本体を別々に購入するという手法もありだ。
*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。
ソニーは新4K衛星放送対応チューナー「DST-SHV1」を11月10日から実勢価格5万5000円前後で販売、パナソニックも6月に発表済みの「TU-BUHD100」を10月末から発売する。シャープや東芝、さらにアイ・オー・データ機器など周辺機器メーカーも年内の発売を予定しており、新4K8K衛星放送の開始を前に競争が激しくなるのは容易に想像できる。しかし、新しい放送を視聴するには4K対応チューナーだけではなく、4K・8K放送に対応したアンテナと肝心の4Kテレビが必要になる。
具体的には、従来のBSアンテナでも、現行の放送波(右旋)であれば4K放送を視聴できるが、新しい放送波(左旋)を視聴する場合は左旋対応アンテナが必要となる。またこの際、新4K8K衛星放送の周波数(3224MHz)受信に対応していない機器や分配器、ブースター、ケーブルが存在する場合、買い替えが必要となる。左旋では映画エンタテインメントチャンネルやNHKの8K放送が展開されるので、これらコンテンツを視聴する場合はさらに投資が必要となるわけだ。
4K・8K放送を視聴したいが、なるべくコストを抑えたいという消費者も存在する中、外付けチューナーを別途購入する必要はあるものの、せめてもの救いになるのが価格の下落が続いて買いやすくなっている4K・8K対応テレビだろう。
全国家電量販店・ECサイトのPOSデータを集計するBCNランキングの販売データを見ると、4K・8Kテレビの販売上位5社による平均単価は2015年8月に比べ、18年8月では約5万円~10万円ほど下落している。
4Kテレビでトップシェアのシャープは、15年8月から約8万5000円ほど下落し、今では約11万2000円程度となった。16年6月から4Kテレビに参入したHisenseに至っては、当初10万円弱で販売していたが、18年8月には約4万7000円と半額以下となっている。
サイズや機能によっても異なるが、明らかに4Kテレビは価格が下がって買いやすくなっている。新4K8K衛星放送を視聴するために、費用を少しでも抑えたいと考えている人は、4Kチューナーとテレビ本体を別々に購入するという手法もありだ。
*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。