CiP(Contents innovation Program)協議会は8月21日、ポップカルチャーとテクノロジーを融合させたイベント「YouGoEx2018」を東京・竹芝のルミアモーレで開催した。
YouGoEx2018は、2020年の本格開催に向けた、第一回目のキックオフイベント。「Pop&Tech」をテーマに、カンファレンス、展示、eスポーツ、超人スポーツ、キッズ向けワークショップなど、次世代コンテンツを発見するための企画を用意している。国内の海外の拠点、コンテンツ産業と異業種、国内の研究者と海外の研究者、スタートアップと投資家、産と学を結びつけるための機会を提供するという。
開会式に登壇したCiP協議会の中村伊知哉理事長は、「1964年の東京五輪で世界初の衛星でのテレビ中継が行われたように、2020年の東京は5GやVRなど新しいテクノロジーのショーケースになる。さらに、前回のリオ五輪で安倍首相がマリオの姿で登場したように、ポップカルチャーのショーケースにもなる。同じタイミングで、ポップとテックを集積した国家戦略特区を街開きする。そのショーケースを一足先にお披露目する」と開催概要を説明した。
会場は、ルミアモーレと東京都竹芝商業高等学校。ルミアモーレでは、音楽分野やeスポーツなどについてのカンファレンスや、テクノロジーによって実現するであろう未来のエンターテインメントや、生活を予感させるような先端技術の展示した。竹芝商業高等学校では、こどもの創造力・表現力を刺激する「ワークショップコレクションミニin竹芝」を開いた。
今後について、中村理事長は、「新しいテクノロジーを生み出し、使いこなす国になって欲しい。例えば、政府がリスクを承知で新しいシステムを積極的に使ってみるなど、そういった活動を通して、とにかくやってみようという空気にかえていきたい」と展望する。
これを受けて、オープニングセッションに登壇した衆議院議員の小林史明総務大臣政務官兼内閣府大臣政務官は、「空気を変えるには、景色を変えていくことが大切だと考えている。ここにきたら、挑戦してみたいという思いが生まれるような場所にしたい」と意気込みを語った。
CiP協議会は、東京・港の竹芝地区に「コンテンツ×デジタル」産業の拠点を形成する活動母体。「コンテンツを核とした国際ビジネス拠点」を形成する都市開発計画として、研究開発・人材育成・起業支援・ビジネスマッチングを中心に活動している。2015年3月には、国家戦略特別区域計画の特定事業として内閣総理大臣認定を取得しており、コンテンツを核とした開発計画を進めている。
YouGoEx2018は、2020年の本格開催に向けた、第一回目のキックオフイベント。「Pop&Tech」をテーマに、カンファレンス、展示、eスポーツ、超人スポーツ、キッズ向けワークショップなど、次世代コンテンツを発見するための企画を用意している。国内の海外の拠点、コンテンツ産業と異業種、国内の研究者と海外の研究者、スタートアップと投資家、産と学を結びつけるための機会を提供するという。
開会式に登壇したCiP協議会の中村伊知哉理事長は、「1964年の東京五輪で世界初の衛星でのテレビ中継が行われたように、2020年の東京は5GやVRなど新しいテクノロジーのショーケースになる。さらに、前回のリオ五輪で安倍首相がマリオの姿で登場したように、ポップカルチャーのショーケースにもなる。同じタイミングで、ポップとテックを集積した国家戦略特区を街開きする。そのショーケースを一足先にお披露目する」と開催概要を説明した。
会場は、ルミアモーレと東京都竹芝商業高等学校。ルミアモーレでは、音楽分野やeスポーツなどについてのカンファレンスや、テクノロジーによって実現するであろう未来のエンターテインメントや、生活を予感させるような先端技術の展示した。竹芝商業高等学校では、こどもの創造力・表現力を刺激する「ワークショップコレクションミニin竹芝」を開いた。
今後について、中村理事長は、「新しいテクノロジーを生み出し、使いこなす国になって欲しい。例えば、政府がリスクを承知で新しいシステムを積極的に使ってみるなど、そういった活動を通して、とにかくやってみようという空気にかえていきたい」と展望する。
これを受けて、オープニングセッションに登壇した衆議院議員の小林史明総務大臣政務官兼内閣府大臣政務官は、「空気を変えるには、景色を変えていくことが大切だと考えている。ここにきたら、挑戦してみたいという思いが生まれるような場所にしたい」と意気込みを語った。
CiP協議会は、東京・港の竹芝地区に「コンテンツ×デジタル」産業の拠点を形成する活動母体。「コンテンツを核とした国際ビジネス拠点」を形成する都市開発計画として、研究開発・人材育成・起業支援・ビジネスマッチングを中心に活動している。2015年3月には、国家戦略特別区域計画の特定事業として内閣総理大臣認定を取得しており、コンテンツを核とした開発計画を進めている。