ヤマダ電機は5月10日、2018年3月期（17年4月～18年3月）の決算を発表した。売上高は前期比0.7％増の1兆5739億円、営業利益は33.0％減の388億円、経常利益は28.3％減の473億円、純利益は13.8％減の298億円。売上高はほぼ横ばいで推移したものの、営業利益・経常利益・純利益はいずれも大幅な減益となった。


　主要因となったのは、新業態転換に伴う在庫の入れ替えやバランス調整による「仕入れ絶対額の大幅な減少」だ。17年6月から郊外型店舗テックランドを中心に家電とインテリア・雑貨を融合した新業態への転換を進めているが、来期は約100店舗の大規模転換を予定しており、その影響で売上総利益が大きく落ち込んだ。また、4月10日に18年2月期の連結業績を下方修正した、子会社のヤマダ・エスバイエルホームの赤字も下げ幅を拡大する要因となった。

　事業部別の売上高・売上総利益は、「住宅設備」「金融サービス」「サポートサービス」「環境ビジネス」「ネットモールサービス」「関連子会社の家電」がどちらも前年超え。「モバイル」「法人」は売上総利益で、約6割の構成比を占める「家電販売」は売上高・売上総利益で前年実績を下回った。

　家電の各カテゴリ別では冷蔵庫・洗濯機・エアコンなどの主要商品が第3四半期連結会計期間以降に伸び悩んだ。テレビやPC本体も低調だったがスマートフォンは好調で、全体としてはおおむね横ばいに推移したとしている。

　来期は底堅い買い替え需要の下支えで、前期並みから若干のプラスで推移するとの見通し。ただ、エアコンは出荷台数が過去最高を記録した昨夏の反動が影響する可能性が高いと推測する。来期の業績予想は売上高が1兆7120億円、営業利益が721億円、経常利益が801億円、純利益が448億円。