任天堂が2017年3月に発売した家庭用ゲーム機「Nintendo Switch（ニンテンドースイッチ）」の中古品が、新品の価格を2か月連続で下回っていたことが、ネットオークションや商品価格の比較サイトを運営するオークファンのデータからわかった。商品の流通が安定したことが、背景にあるとみられる。


　Nintendo Switchは発売当初、予約受付や抽選会を設けるたびに行列をつくるほど品薄状態が続いた。その機を狙い、希望小売価格で購入したNintendo Switchを、C2Cサービスを使って割高で販売するユーザーが出現。商品を通常価格で購入できないという状況が生まれ、問題となった。
 
　この状況は1年近く続いたが18年2月、ついに月間平均落札額が3万1667円となり、任天堂の希望小売価格である税込3万2378円を下回った。18年3月も3万314円と下回り、事態は収束に向かっている。年末年始の商戦期前後は店頭で品切れの札が散見されたものの、1月後半からは見かけなくなった。

　いわゆる「転売」を目的とした買い占めは、音楽ライブや舞台のチケットなど、他の業界でも問題になっている。販売店やメーカーにとっては、消費者の購入目的を見分けることができないとはいえ、顧客の間からは不満の声があがっている。これまでの信頼を失わないためにも、新製品の発売直後の中古品価格の釣り上げや、そもそも中古品の販売に歯止めをかけるなど、「転売」対策はさらに必要になってくるだろう。