D2C、サイバー・コミュニケーションズ、電通の電通グループ3社は、今年2月に発表した「2017年日本の広告費」調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を広告種別、取引手法別、デバイス別などの切り口で分析するとともに、18年の予測を加えた「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。


　2017年のインターネット広告媒体費は前年比117.6％となる1兆2206億円で、ディスプレイ広告（40.9％）とリスティング広告（39.6％）の上位2つで約80％を占める。ビデオ（動画）広告は1155億円（9.5％）と推定され、成果報酬型広告（8.6％）、その他のインターネット広告（1.5％）が続く。
 
　取引手法別にみると、運用型広告が9400億円（77.0％）、予約型広告（14.4％）、成果報酬型広告（8.6％）の順となり、取引手法別×広告種別で分解すると、運用型のリスティング広告が39.6％ともっとも規模が大きく、同じく運用型のディスプレイ広告が29.4％で続く。プライベートマーケットプレイス（PMP）やプライベート・エクスチェンジなどの媒体社と広告主を限定したクローズドな広告取引市場を通じて取引された媒体費は、約100億円～120億円規模と推定された。
 
　デバイス別では、モバイル広告が8317億円（68.1％）、デスクトップ広告が3890億円（31.9％）となり、デバイス別×広告種別でみるとモバイルのディスプレイ広告が28.9％を占め、もっとも規模が大きく、僅差でモバイルのリスティング広告（25.8％）が続く。デスクトップ広告では、リスティング広告が13.8％、ディスプレイ広告が12.0％と、リスティング広告の構成比がわずかに上回った。
 
　18年のインターネット広告媒体費は、前年比117.9％と、二ケタの伸びとなり、総額で1兆4397億円まで拡大すると予測。デバイス別では、モバイル広告が前年比125.3％で1兆円を超え、デスクトップ広告は前年をやや上回る102.3％にとどまると予測する。
 
　17年のビデオ（動画）広告費は1155億円で、そのうち77.1％をモバイル広告が占めていた。18年は、モバイル広告の大幅な伸長（前年比148.8％）に加えて、デスクトップ広告の着実な伸長（前年比108.2％）が期待されるため、ビデオ（動画）広告費は1612億円（前年比139.5％）まで拡大すると予測する。