昨年11月の発売直後こそ品薄で話題を集めたアップルの「iPhone X」だが、今年に入って減産方向での調整が伝えられており、当初の販売計画には届かなかったとの見方が広がっている。理由としては10万円を超える価格設定のほか、画面上部のセンサ類が目に付く「ノッチ」付きデザイン、革新性の不足などが指摘されている。


　iPhone Xの不調に加え、米中貿易摩擦の影響も懸念されることから、アップルの先行きに不安が広がっている。5月1日に予定されている第2四半期業績発表を前に、4月20日には米株式市場でアップル株が急落した。

　iPhone不振の影響は半導体などハイテク業界全体に広がっており、アップルに部材を供給する日本の部品メーカーの経営にとっても懸念材料となっている。アップル急落から土日を挟んだ23日、TDK、アルプス電機、ロームなどの電子部品株が下落した。ただ、24日にはこれら銘柄は反発しており、株価への影響は一時的なものにとどまる可能性もある。