国内の家電市場が堅調に推移している。日本電機工業会（JEMA）が4月19日に発表した民生用電気機器の国内出荷実績によると、2017年度の国内出荷金額は2兆3665億円で前年度比1.7％増、3年連続のプラスとなった。


　昨夏の西日本を中心とした暑さや17年から18年にかけて冬の寒さが厳しかったことから、ルームエアコンが905万5000台（前年度比6.2％増）となり、3年連続でプラスとなった。数量ベースでは、過去最高を記録した2013年度に次ぐ水準となった。

　また、電子レンジが343万8000台（同4.7％増）で、3年連続のプラスとなった。全体の約7割を占める「オーブンレンジ」は前年並みで、「単機能レンジ」が2ケタ増だった。このほか、高付加価値製品を中心とした買い替え需要にも支えられ、全体で高水準を維持した。

　家電量販店の業績も好調だ。ビックカメラの18年8月期上期（17年9月～18年2月）の連結決算では、売上高が4150億6300万円（前年同期比7.7％増）。特に伸びが大きかったのは、「Nintendo Switch」などにけん引されたゲームだ。売上高は前年同期比49.6％増の約200億円となった。テレビ（約188億円・7.9％増）、洗濯機（約161億円・9.5％増）、エアコンを含む季節家電（約210億円・8.0％増）などの主力商品も堅調だった。

　ビックカメラグループのコジマは、2018年8月期通期（17年9月～18年8月）の業績予想を上方修正。今年1月から2月にかけて、冬季五輪開催にあわせたテレビやレコーダーの買い替えを訴求し、上期累計のテレビの売上高は前年比7.1％増、レコーダーを含むブルーレイ・DVD製品は同10.7％増となった。これを受けて、売上高を2420億円（前回予想比1.3％増）に、経常利益を40億円（53.8％増）、純利益を22億円（29.4％増）にそれぞれ修正した。

　2018年度は6月に開催されるW杯や12月の4K・8K本放送開始など、4K対応のAV機器を訴求する機会は多い。4Kチューナー搭載テレビの発売も控えており、市場にどのような影響を与えるのか、注目が集まっている。