仕事終わりの帰り道、疲れた顔で街中にある広告を見つめていたら、前から行きたいと思っていた温泉旅行の割引広告に切り替わった――。そんな時代が訪れようとしている。


　3月6日から9日まで日経新聞社が東京ビックサイトで開催した展示会「リテールテックJAPAN 2018」に出展していたエイコムは、見る人が求めているものを画面に表示することで、デジタルサイネージの効果を最適化しようとしている。

　エイコムの顔認証デジタルサイネージソリューション「BeeSight」は、連携したカメラから性別や年代、表情などの視聴者属性や通過人数を取得し、設置場所やコンテンツ、ディスプレイ展示の効果測定に活用できるデジタルマーケティングツール。プライバシーに配慮して、顔画像は蓄積しない。

　とくに注目は、取得した視聴者属性にあわせたコンテンツを配信できる機能だ。電子POPでも実現可能なほか、将来的にはネットワーク経由でのコンテンツの差し替えにも対応する予定だ。オフライン環境では、コンテンツは外部メモリ端末に入れておくことで表示できるうえ、視聴者属性をメモリへ蓄積することができる。

　同様の取り組みはすでにある。2017年3月に博報堂と博報堂アイ・スタジオ、日本マイクロソフトが、映っている人を分析して最適な広告を表示する鏡型のデジタルサイネージを発表している。しかし、こちらはオンライン環境が主流という点で、使い勝手が分かれる。
 
　またエイコムは、取得データの解析サーバーを運営している。データを送ることで、基本的な項目を見やすい形に集計してくれるため、集めたデータをそのまま眠らせてしまう心配は少ない。カメラのみの設置や別アプリケーションの裏で動作させることも可能だ。データを蓄積することで広告効果の最大化を測ることができるだけでなく、商品の改善策も見みてくるかもしれない。