家電量販店・オンラインショップの実売データを集計した「BCNランキング」によると、2017年の液晶テレビのメーカー別販売台数1位はシャープ。2位はパナソニックで、上位4社で8割弱を占める。5位には、前年比125.9％と高い伸び率で、ハイセンスが追っている。4K対応機種（4Kテレビ）に限ると、シャープとソニーが1位を争い、少し離れてパナソニック、東芝と続く。

 

液晶か有機ELか　4Kか非4Kか　大きく変わる価格帯

　テレビ選びの第一歩は、20型台から40型までの「スタンダードHD/フルHD」、40型台の「スタンダード4K」、50型以上の「ハイエンド4K」の3つ製品カテゴリ分けと、各クラスの価格帯を把握すること。映像関連の最新技術やサウンド性能、対応するインターネット動画サービスなど、細かい点はカテゴリを絞ったあとでいい。
 
　18年2月の液晶テレビ全体の税別平均単価は約6万8000円。40型以上の大画面モデル、高解像度の4K対応機種の比率が高まり、3年半前の14年8月に比べ、1万円ほど上がった。さらに、各社の「ハイエンド4K」の最上位機種となる有機ELテレビと液晶テレビを合算して「薄型テレビ」として集計すると、平均単価は約7万4000円に跳ね上がる。

　17年6月時点では40万円を超えていた有機ELテレビの平均単価は、年末商戦を経て30万円台前半まで下がった。それでも、有機ELテレビ1台分の予算で、平均単価と同じ値段のスタンダードな液晶テレビなら4台も買えてしまうほど、価格帯の開きは大きい。
 

次の買い替え――10年後を見越した製品選びを

　内閣府の消費動向調査によると、17年3月末時点の2人以上の世帯のカラーテレビの平均買い替え年数は9.3年。世帯主の年齢階級別に集計すると、幼い子どものいる家庭も多いと思われる「30～39歳」は7.9年、「40～49歳」は8.3年、「50～59歳」は8.8年、「60歳～69歳」は9.7年、「70歳以上」は9.5年と、60代までは、世帯主が若いほど買い替え年数は短くなっている。

　買い替え理由は「故障」が圧倒的に多く、17年度は、07年以降で最高値となる64.9％に達した。家電量販店の店員によると、実際の買い替え年数は7年程度が多いといい、物持ちのいい家庭が平均値を押し上げているようだ。

　つまり、テレビは、大半の家庭では「故障」をきっかけに、およそ10年に一度しか買われていない。いくら新製品をPRしても消費者には届かず、実際のところ、「テレビが突然壊れた！　毎週楽しみにしている番組を視聴するためにすぐに買い替えたい！」と、あまり下調べせずに、勢いで購入するケースが多いと推測される。

　17年、市場が立ち上がったといわれた有機ELテレビは、販売台数ベースでは、まだ薄型テレビの2％前後にとどまる。月次集計の最大値は17年11月の2.5％。しかし、販売金額ベースでみると、17年11月に初めて1割を突破し、その後も大台を超えている。従来製品より単価が高く、メーカー・販売店の売上増に大きく貢献したヒット商品というわけだ。
 
　視聴体験は画面サイズと映像の美しさ、サウンドで決まる。価格帯、メーカー、そして「いま」と「次の買い替え」までの生活スタイル・映像コンテンツとの関わり方から絞ろう。（BCN・嵯峨野 芙美）


＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。