eスポーツ市場に関して調査するオランダのNewzooは2月21日、2018年のeスポーツ市場は世界で9億5660万ドル（前年比38％増）になるとの予測値を発表した。20年には14億ドル、21年には16億5000万ドルまで成長する見通し。


　eスポーツは、アーケードゲームや家庭用ゲームを競技として捉えるスポーツ。17年には競技人口と観戦・視聴者をあわせた人口は3億8000万人に達し、20年にはメジャースポーツと同等の規模である5億人を突破するという。

　18年は、企業からの投資が48％増加し、売上構成比の70％以上を占める見込みだ。内訳は、メディアライツ（放映権など）が1億6070万ドル、広告が1億7380万ドル、スポンサーシップが3億5940万ドル、グッズやチケットの販売が9550万ドル、ゲームメーカーの手数料が1億1630万ドルとなっている。

　Newzooでは、eスポーツがビジネスとして成熟するにはさらに5～10年を要するとしている。一方、出資している企業や代理店は3～5年でビジネスが成立することを望んでおり、現場と出資者の思惑にギャップが出ている状態だ。

　理想的な成長を遂げるかどうかには、新しいファンの獲得や、スマートフォンアプリのゲームを使ったeスポーツの成長、フランチャイズ構造の確立、チームの収益性などの要素が影響するとしている。
 
　同社の調査によると、日本のeスポーツ人口は390万人で、まだまだ伸び代は大きい。1月には「日本eスポーツ連合（JeSU）」が設立し、日本オリンピック委員会への加盟を目指しつつ、市場の拡大を支援している。また、直近ではアパート・マンションの建築・賃貸・販売などを手がけるレオパレス21が、eスポーツ大会を主催するなど、これまでとは異なった動きもある。世界的な盛り上がりに、日本も遅れるわけにはいかない。（BCN・南雲 亮平）