サイズの小型化や設置性の向上で、サウンドバーは一昔前と比較するとずいぶん導入しやすくなっている。しかし、サウンドバーメーカー各社は「まだまだ認知・理解は不十分」と口を揃える。逆にいうと「裾野を広げる余地は十分」ということだ。市場拡大のためにはどんな訴求が必要なのだろうか。

訴求不足を解消するには？　
カギは体験を促す導線づくり

＜参加企業一覧＞
https://www.bcnretail.com/market/detail/20171031_43807.html

新規格ももろ刃の剣　動画配信サービスに期待の目

　業界関係者だけでなく、市場の動きを追いかけているメディアの立場からみると、ここ数年のサウンドバーの進化は目覚ましいものがある。小型・薄型化によって設置が容易になったことに加えて、サウンドの品質もエントリモデルを中心にぐっと底上げされた。
 
　にもかかわらず、今回の座談会で買い替え理由のトップに挙がったのは「故障」だ。買い替えを促す要因は数多くあるが、顧客にはきちんと伝わり切れていないのだ。

　例えば、規格。映像なら4K・HDR・UHD（Ultra HD Blu-ray）、音声ならDOLBY ATMOS・DTS:Xと、新しいフォーマットが続々と登場している。

　座談会参加者から挙がった懸念点は、一つの規格をとってもバージョンが多く、製品によっては非対応のケースもあることだ。視聴するコンテンツにも左右されるため、販売員が顧客に接客する際にはどうしても歯切れが悪くなってしまう。かつて規格競争が勃発したときに、せっかく新製品を購入しても対応規格がすぐに古くなってしまい顧客が離れたという苦い記憶もある。
 
　ポジティブな流れもある。徐々に一般化しつつある動画配信サービスが積極的に新規格に対応したコンテンツを制作していることだ。これまでは対応していても宝の持ち腐れになることが多かったサウンドバーの性能を発揮する機会の拡大にもつながるので、各社はさらなる普及に期待を寄せる。接客においても、有効な切り口となるため、売り手にとっても常時動向を見守りたい領域だ。

誤解解消で購買促進　体験を勧めるワンアクション

　音と並んで各社が注力する設置性についても、いまだ顧客の認識と溝がある。現在はプライベートルームやマンションの一室でも、気軽に設置できるよう工夫が施されているが、たまにしか量販店を訪問しない顧客にとってはそもそも知る機会がない。
 
　テレビの長寿命化で故障率が低下し、買い替えサイクルが長くなっていることも機会損失に拍車をかけている。また、サウンドバーにはセットで「防音室とプロジェクターが必要」というステレオタイプのイメージもいまだ根強いようだ。

　サウンドバーは店頭体験が難しい部類のアイテムだが、「疑似サラウンドの有無を体験させることで、顧客のイメージを転換することができた」という成功例も報告された。店頭の体験コーナーに顧客を誘導するためにも、WebやSNSも含めた導線づくりが重要になってきそうだ。

　また、設置に関してよくある誤解の一つが、サブウーファーに対するものだ。重低音を出力する装置と思われがちだが、サブウーファーが補完するのは全帯域。「いらないと言っていたお客様も、音を聴けば必要性を認識されることも多い」ケースもあるという。顧客との認識のズレを解消するためにも、まずは一度体験を、と促すワンアクションが与える影響は軽視できない。
 
　2020年の東京五輪に向け、テレビメーカーは現在の500万台前後という販売台数を倍増させるべくロードマップを敷いている。サウンドバーメーカーもこのチャンスを生かさない手はない。テレビに対して20分の1程度のサウンドバー市場の構造自体を変革することができれば、大きなジャンプアップにつながるはずだ。（BCN・大蔵 大輔）

※『BCN RETAIL REVIEW』2017年11月号から転載