BCNは8月25日、PCメーカー座談会を開催し、インテル、日本マイクロソフト、Windows PCメーカー各社と、家電量販店2社の担当者が一堂に会し、PC市場の本格回復へ向けた施策などをテーマに意見を交わした。


　参加したのは、インテル、ASUS JAPAN、NECパーソナルコンピュータ、デル、東芝クライアントソリューション、日本HP、日本マイクロソフト、パナソニック、VAIO、ビックカメラ、富士通クライアントコンピューティング、ヨドバシカメラ、レノボ・ジャパンの計13社（50音順）。

　座談会に先立ち、BCN総研の森英二チーフアナリストが、全国の家電量販店・ネット販売店の実売データを集計した「BCNランキング」をもとに、PC市場の最新動向を説明した。

　昨年に続き、2回目の開催となる今回は、「『働き方改革』でコンシューマPC市場はどうなるか」「2020年までのPC市場展望」「PC売り場での『コト』提案は進んだのか」の3テーマを中心に、参加者は活発に意見を交わした。

　座談会の詳細は、家電に関する幅広い情報と、実売データ「BCNランキング」をもとにしたデジタル家電の最新の販売動向をお伝えするWebサイト「BCN RETAIL」と、サイトと連動する業界向け専門紙「BCN RETAIL REVIEW」10月号（9月25日発行）に掲載する。

＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。