VAIOは、中国市場でノートPCの販売を8月8日から開始すると発表した。中国でVAIOブランド製品が提供されるのは約3年ぶり。大手ECサイト「JD.COM（京東商城）」と組み、クラムシェル型の「VAIO Z」と「VAIO S13」の2機種をオンライン販売する。6月15日付で就任した吉田秀俊・代表取締役 執行役員社長が、8月1日に開催した経営方針説明会で明らかにした。


　ソニー製品だった時代は世界各国で販売されていたVAIOだが、2014年7月にソニーから切り離され、企業再生ファンド・日本産業パートナーズの主導で独立して以降は、海外からは撤退し日本市場に特化する方針が取られていた。その後、15年秋に米国とブラジルへ再進出し、現在はアルゼンチン、チリ、ウルグアイを加えた計5カ国で海外PC事業を展開している。

　米国では代理店を通じたECサイトでの販売とマイクロソフトストアでの店頭販売、南米では現地PCメーカーに対するVAIOブランドのライセンスビジネスと、VAIOでは市場ごとに異なる事業モデルを選択してきた。中国では、人口の99％をカバーする物流インフラをもつJD.COMに販路を絞って市場を開拓する。
 
　吉田社長は中国事業の形態について「中国の若い人たちの間では、PCやスマホで買い物をするライフスタイルが広がっている。JD.COMは、ノートPCの販売台数でおそらく日本市場全体の8割くらいに匹敵する、ものすごく大きな市場を彼ら1社で持っており、今回VAIOはJD.COM 1社を通じて中国全土に提供する。量販店経由の販売網をいろいろな場所にもつという時代ではなくなったということで、私自身も驚くような新しいビジネススタイル」と説明する。
 
　また吉田社長は「JD.COMのトップ層とも会ったが、VAIOが中国で3年ぶりに復活するにあたり、最初はハイエンドモデルから、しかも長期戦略で丁寧に攻めようということで互いに合意している」と述べ、他社に奪われた高価格帯ノートPCの市場を、まずは少しずつ取り返していく方針を示した。

　VAIOのノートPCは性能だけでなく、デザインや質感なども追求しているのが特徴。直営店「ソニーストア」などの販売拠点を活用できたソニー時代とは異なり、今回の中国進出では実物を展示して価値を訴求する機会が限られるが、VAIOでは現在JD.COMが構築を急いでいる家電販売のリアル店舗網を通じて、消費者との接点を確保したい考え。

　また、中国ではネット上の口コミが購買行動に与える影響が非常に高いとされることから、ソーシャルメディア上で影響力の強いユーザーを巻き込んだマーケティング活動にも積極的に取り組んでいく計画という。

　なお、「VAIO S13」は中国の委託先工場で製造された後、VAIOの本社工場（長野・安曇野市）で全個体の品質検査を行ってから出荷されている（「VAIO Z」は製造も本社工場）。将来的には中国向け製品についてプロセスを見直す可能性もあるが、当面は品質を担保するため、国内での全数検査を継続するとしている。