エディオンは5月9日、2017年3月期の連結決算を発表した。売上高は6744億2600万円（前年比97.4％）、営業利益は152億7300万円（89.6％）、経常利益は160億500万円（92.6％）、当期純利益は131億1800万円（217.8％）で、減収、営業・経常減益だった。18年3月期は再び売上高と利益を改善することを目指しており、業績予想は売上高7000億円、経常利益165億円としている。


　商品分類別で最も伸びたのは649億6800万円を売り上げたエアコンで、前年比110.5％の2ケタ成長となった。そのほか洗濯機・クリーナー、冷蔵庫も好調だった。一方、AV・情報家電ではテレビが伸びた以外は総じて低調で、中でも大きな割合を占める携帯電話の売り上げは前年比86.4％の大幅減となった。総務省の指針で、16年2月以降スマートフォンの“実質0円”販売が終了した影響が、今回決算で減収の主要因として挙げられている。

　一部店舗の収益性が低下していることから、36億1200万円の減損を特別損失として計上した。一方、繰延税金資産を58億8600万円積み増し、法人税等調整額を同額計上したことで当期純利益は大幅に押し上げられた。期末の店舗数は家電・非家電を含め直営店が9店増・15店減の424店、フランチャイズ店が12店増・27店減の761店、合計で21店純減の1185店となった。

　17年度の見通しとしては、買い換え時期を迎えるなかで4K対応機種に値頃感が出てきていることから、テレビの伸長を見込んでいる。また、高付加価値商品を中心に、生活家電も引き続き好調な推移を予想している。

　同社では通期決算と合わせてグループの役員人事を発表。3月にシャープ常務からエディオンへ転じた、新晶・執行役員ELS統括部長の常務取締役への選任などが内定している。（BCN・日高 彰）