5.5インチ廉価モデルのZenFone Goが垂直立ち上げ、SIMフリースマホの標準に
活況が続くSIMフリーのスマートフォン(スマホ)市場で、ASUSの「ZenFone Go」が登場初月ながら垂直立ち上げに成功、4月でトップシェアを獲得した。16年春モデルとして4月2日に発売した直後から急速にシェアを伸ばし、4月のSIMフリースマホの機種別シェアで16.0%を記録して首位に立った。メーカーシェアも一気に押し上げ、ASUSは4月で41.1%と3月比で一気に16.8ポイントもジャンプアップ。ファーウェイ、プラスワン・マーケティングら3社で激しく戦っているシェア争いから、頭一つ抜け出た形になった。
2015年のSIMフリースマホ販売台数でNo.1になったASUSは、年間シェア28.6%を獲得しBCN AWARD 2016を受賞した実力派だ。ライバルは、激しくシェアを取り合っているファーフェイと、昨年末から頭角を現し始めた日本発のスマホベンチャー、プラスワ ン・マーケティング。製品別では昨年9月以降7か月連続でASUSの「ZenFone 2 Laser」が首位を走っていたものの、ファーフェイとプラスワン・マーケティングともに魅力的な端末を次々と投入、しのぎを削っていた。
スマホ市場全体が伸び悩む中、SIMフリースマホは今年に入っても販売台数前年比130%程度のハイペースで伸びている。市場が立ち上がってきた昨年 春、前年比で3倍以上も伸びていた頃に比べれば、さすがに伸び率は鈍化してきた。しかし、デジタル家電市場全体が依然不振に苦しんでいる状況を考えると、 活況が続くSIMフリースマホは特異な存在だ。端末価格や利用料金見直しの機運が高まる中、月額料金の安い格安SIMとともにSIMフリースマホに注目が 集まっている。スマホ全体に占める販売台数構成比はこの4月で17.2%に達し、2割を伺う展開だ。2016年も中盤にさしかかり、健全な競争環境で進化 していくSIMフリースマホが、スマホ市場全体を変える原動力になりそうだ。
ASUSは5月30日、デザインを一新したハイエンドZenFoneの新モデル「ZenFone 3」「ZenFone 3 Ultra」「ZenFone 3 Deluxe」3機種を台北で発表した。日本での価格や発売日などは未定だが、近く発売することになるだろう。これら強力な新製品も加わって、SIMフ リースマホトップの同社がどこまでシェアを伸ばせるかに注目だ。
*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割をカバーしています。
ASUSのシェアを一気に押し上げた ZenFone Go
2015年のSIMフリースマホ販売台数でNo.1になったASUSは、年間シェア28.6%を獲得しBCN AWARD 2016を受賞した実力派だ。ライバルは、激しくシェアを取り合っているファーフェイと、昨年末から頭角を現し始めた日本発のスマホベンチャー、プラスワ ン・マーケティング。製品別では昨年9月以降7か月連続でASUSの「ZenFone 2 Laser」が首位を走っていたものの、ファーフェイとプラスワン・マーケティングともに魅力的な端末を次々と投入、しのぎを削っていた。
SIMフリースマホのスマッシュヒットモデル、ASUSのZenFone Go
高い伸び維持するSIMフリースマホが、スマホ市場を変える原動力に
スマホ市場全体が伸び悩む中、SIMフリースマホは今年に入っても販売台数前年比130%程度のハイペースで伸びている。市場が立ち上がってきた昨年 春、前年比で3倍以上も伸びていた頃に比べれば、さすがに伸び率は鈍化してきた。しかし、デジタル家電市場全体が依然不振に苦しんでいる状況を考えると、 活況が続くSIMフリースマホは特異な存在だ。端末価格や利用料金見直しの機運が高まる中、月額料金の安い格安SIMとともにSIMフリースマホに注目が 集まっている。スマホ全体に占める販売台数構成比はこの4月で17.2%に達し、2割を伺う展開だ。2016年も中盤にさしかかり、健全な競争環境で進化 していくSIMフリースマホが、スマホ市場全体を変える原動力になりそうだ。
ASUSは5月30日、デザインを一新したハイエンドZenFoneの新モデル「ZenFone 3」「ZenFone 3 Ultra」「ZenFone 3 Deluxe」3機種を台北で発表した。日本での価格や発売日などは未定だが、近く発売することになるだろう。これら強力な新製品も加わって、SIMフ リースマホトップの同社がどこまでシェアを伸ばせるかに注目だ。
*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割をカバーしています。