お店に行かなくても、注文すれば商品が届く通信販売。現在は、PCやスマートフォン、携帯電話から注文することができるインターネット通販が主流になっている。このインターネット通販を利用して買い物をする人、通販サイトを運営する人の双方にとってなくてはならないのが、郵便番号を入力するだけで自動で住所を入力する「自動住所入力システム」。このシステムに、小型店舗から個人業者まで、誰にでも使える新商品が登場した。

　テレビショッピングやカタログ通販は、約2兆円の市場規模がある巨大産業だ。インターネット通販の台頭は著しく、インターネット通販市場だけで既存の通販市場をはるかに超える6兆円の産業に成長した。注文方法も大きく変化。電話やハガキで注文する方法から、PCやスマートフォンなどからのキー入力で注文する商品や届け先住所などを打ち込むかたちにシフトしている。ユーザーにとって、手間なのが住所入力。郵便番号や住所、電話番号、氏名と、打ち込まなくてはならない情報は多い。これをサポートするのが日本ソフト販売の「Webつくつく住所」だ。

　日本ソフト販売は、自動住所入力システムのリーディングカンパニー。同社のシステムはカーナビゲーションや年賀状ソフトなどに採用され、電話番号を入力することで目的地を登録したり、郵便番号を入力すると自動で住所を入力したりと、知らず知らずのうちに多くの人に使われている。

　電話番号から住所を入力する仕組みは、既存の電話帳のデータを利用している。電話帳は各地方で発刊時期がまちまち。これを個別に管理・登録するのは大変だ。「Webつくつく住所」は、新しい電話帳が出るたびに情報を更新しているので、ユーザーは特別な作業なしに常に最新のデータを利用することができる。また、電話帳に掲載のない電話番号は、局番辞書や郵便番号で検索し、住所を自動入力する。

　住所入力サポートは、インターネット通販を利用するユーザーだけではなく、通販サイトを運営する店舗側にも大きなメリットがある。ユーザーの住所入力間違いを防ぐことで、誤配送を減らすことができるのだ。

　メールでの申込みや、すべて手打ちで行う入力フォームでは、住所の書き間違いや入力の失敗などで、誤った住所が入力されるリスクが高くなる。配送先住所を間違えられると、商品の到着までに時間がかかったり、持ち帰りによって店舗側に出費が発生したりすることもある。特に、インターネット通販で人気の高い支払い方法である代金引換えでは、商品料金の徴収ができないうえに持ち帰りのコストがかかることになる。

　「Webつくつく住所」のサイトへの実装は簡単。HTMLにたった2行追加するだけで入力フォームを追加することができ、HTML言語に詳しくない人でも簡単に導入できる。利用料金も低価格で、初期費用2万円、月額3000円から利用できるプランも用意している。例えば、地方の蕎麦屋や農家など、個人営業の直販オンラインショップでも、それほど負担にならない金額だ。

　サービスプランは、小型店舗向けのクラウド型サービスと、大型店舗向けの設置型サービスの二つを用意。クラウドサービスは、日本ソフト販売のサーバーにアクセスして利用する。非同期のうえ、毎回データのやりとりをするので、入力したデータが漏れるリスクはない。

　設置型サービスは、導入企業が保有する顧客データベースを組み込むことができる。IDを登録して入力すると、住所や電話番号などを自動で入力するようカスタマイズもできる。また、企業が保有する顧客データなど、あらゆるデータベースを簡単に組み込むことができる。このほか、アンケートフォームとしても活用できるのだ。

　月額3000円から利用できる「Webつくつく住所」は、これからインターネット通販を始める個人事業者の強い味方だ。（デジタルライター・岡安学）