コンシューマ向けのデジタルカメラが登場してから今年で15年。この間、カメラの主流は銀塩フィルムからデジタルへ移行し、これに伴ってユーザーのフォトライフは大きく変化した。いまや、誰もが静止画・動画を自在に操り、楽しむという本格的な「デジタルイメージング時代」を迎えつつある。

　ただ、最近のデジタルカメラと関連市場は緩やかな下降線をたどっており、メーカー各社は、写真映像関連と製品・サービスを融合し、ユーザーニーズに適合した世界を構築していく必要に迫られている。こうしたなか、3月11～14日の4日間、横浜市のパシフィコ横浜でフォトイメージングの総合イベント「CP＋」が開催される。出展メーカーのうち、昨年、不振を極めた感のあるコンパクトデジカメを中心に、注目の5社の「デジタルイメージング時代」に向けた製品戦略を探った。

ユーザーの変化を捉えるマーケティング展開

　デジカメの歴史は、1981年にソニーが磁気記憶方式による「マピカ」を発表したことが始まりといわれる。ただ、この製品は市販に至っていない。その後、キヤノンが86年に「RC-701」を市販したものの、一式で500万円と高額で個人向けとはいえないものだった。95年になって、カシオ計算機が「QV-10」を発売し、ようやくコンシューマに身近な製品となった。それでも当時の定価は6万5000円。ここが起点としてデジカメが普及への道を歩み始めたとして、「CP＋」は今年で「デジカメ登場15年」としている。

　“歴史”を動かしたカシオ計算機は、「2010年のコンパクトデジタルカメラ市場は、数量・金額ともに、緩やかに下降線をたどるだろう」（重岡正之・営業本部戦略統轄部QV戦略部次長）と予測する。そのうえで、「現在、コンパクトデジカメは買い替え、買い増し需要が8割を超えている。ユーザーは、自分がカメラをどういうシーンでどう使うのか、すでに理解している」（同）とみている。デジカメ需要を生み出すためには、ユーザーのライフスタイルに応じて使用シーンを想定しながら製品を開発・投入し、分かりやすく提案していくことが重要と捉えているのだ。

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